キリン、免疫をケアする「プラズマ乳酸菌」機能性表示食品が続々登場

キリンホールディングスは、独自素材「Lactococcus lactis strain Plasma(以下「プラズマ乳酸菌」)」を配合した免疫機能の機能性表示食品を、外部パートナー企業ともコラボレーションして9月以降順次発売する。また、タレントのタモリさんをプラズマ乳酸菌のアンバサダーに起用。発売に合わせ、事業戦略発表会とアンバサダー就任式を開催した。

キリン、「プラズマ乳酸菌」事業戦略を発表

キリンのプラズマ乳酸菌事業について

冒頭ではキリンホールディングス代表取締役社長磯崎功典氏より、同社のプラズマ乳酸菌事業の今後の方針・戦略について発表が行われた。

「キリングループが行うヘルスサイエンス領域の中でも、『免疫機能』は重点領域のひとつであり、『プラズマ乳酸菌』はその戦略素材と位置付けています。当社は35年以上免疫研究を続けており、免疫分野における医薬品事業だけでなく、世界最先端の公的免疫研究所『LIAI』の設立に関わるなど長年に渡り貢献してきました。そのなかで、プラズマ乳酸菌の発見にも至りました」

「プラズマ乳酸菌」は、免疫の司令塔(pDC細胞)に働きかけ、免疫細胞全体を活性化する唯一の乳酸菌だという。「キリンは2010年にプラズマ乳酸菌を発見し、飲料、サプリメント、ヨーグルトなどの商品化を進めています。また2020年には免疫分野で日本初となる機能性食品を取得し、科学的なエビデンスを持った商品としてユーザーからも評価をいただいております」と磯崎氏。

「プラズマ乳酸菌」を取り入れた商品の売り上げも好調で、2027年にはプラズマ乳酸菌事業全体で売上500億円、事業利益20%の事業へと成長を目指すという。また今後の市場拡大を見込み、プラズマ乳酸菌の菌体製造設備を増設、2023年の年間製造能力は現在の2倍である約28tへ拡大するという。

「科学的エビデンスを持った確かな食品として、プラズマ乳酸菌でユーザーの免疫ケアをサポートしていきたいと考えています。そのために、今後は免疫ケアの重要性の啓発活動や、日常的に摂取しやすい食品による免疫ケアの機会拡大、国内外での事業拡大も目指していきます。キリングループではプラズマ乳酸菌を通じて、お客様が抱える様々な健康への不安と向き合い、世界中の人々の健康で幸せな毎日に貢献していきます」と締めくくった。

プラズマ乳酸菌シリーズ新商品も発表

続いて、キリンホールディングス執行役員ヘルスサイエンス事業部長の佐野環氏より、プラズマ乳酸菌シリーズ新商品・プロジェクト発表が行われた。

同社で免疫に対するユーザーの意識調査を行ったところ、免疫に関心はあっても、積極的に行動をしたり高い意識を持つ方はまだ多くないという。ひとりでも多くのユーザーにプラズマ乳酸菌を届けるため、外部のパートナー企業とタッグを組み、幅広い商品展開を行っている。今回の発表会では、新商品やリニューアル商品の紹介が行われた。

キリンビバレッジの飲料シリーズ「iMUSE」は、「免疫ケア」がより伝わりやすいようデザインを変更。11月30日より順次リニューアルする。10月12日には、免疫機能の機能性表示食品として届出公表された日本初の緑茶・紅茶となる「生茶ライフプラス免疫アシスト」「午後の紅茶ミルクティープラス」、10月19日には「キリン iMUSE プラズマ乳酸菌サプリメント」の7日分4袋パックが発売される。

小岩井乳業からは、9月28日より「小岩井 iMUSE 生乳ヨーグルト」シリーズを順次甘さ控えめの味わいにリニューアル、新たに低脂肪タイプも発売する。ファンケルからは、サプリメント「免疫サポートチュアブルタイプ」をすでに発売しているが、今後はお湯で溶かして飲む粉末タイプや常温タイプのドリンクなど、限定商品も発売予定するという。

また「プラズマ乳酸菌」を使用した外部パートナー企業とのコラボレーション商品としては初となる、免疫機能での機能性表示食品も5商品発売する。

オリヒロからは9月6日より「ぷるんと蒟蒻ゼリーパウチプラズマ乳酸菌(巨峰味)」を、カンロからは「ピュレグミ iMUSE プラズマ乳酸菌」を10月4日に発売。「iMUSE」と「ピュレグミ」のコラボは2019年から行っているが、新たな切り口の商品であり、ピュレグミでは初の「機能性表示食品」となる。森永製菓の「in」ブランドからは喉をケアするのど飴、また新規ブランド「免疫ケア」からチョコレートとココアの合計3商品を展開。11月30日より発売される。

機能性表示食品は全22商品に拡大、ユーザーのライフスタイルに合わせた様々なバリエーションを実現し、健康維持に貢献していくという。またタモリさんをアンバサダーに起用したCM・広告の展開、「免疫ケアガイドブック」やプラズマ乳酸菌製品を各所で配布するなど、自治体との連動も行う予定だ。