DXとは - デジタルトランスフォーメーションについてわかりやすく解説

ここ数年、よく耳にするようになった「DX」こと「デジタルトランスフォーメーション」。DXとは何か、皆さんは説明できますか? ビジネスシーンでなんとなく耳にしているものの、何の略かなど、しっかりと理解できていない方も多いのでは? デジタル技術が進歩している今、デジタル化による組織やビジネスの変革が求められています。

DXという言葉の意味はもちろん、事業の成功事例を交えてわかりやすく説明していきます。

DXとはデジタルトランスフォーメーションのことです

デジタルトランスフォーメーション、略してDXとは

2004年にスウェーデンにあるウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でよりよい方向に変化させる」という概念を提唱したのがデジタルトランスフォーメーションの始まりです。

現在は、「データとデジタル技術を活用してビジネス革新・ビジネス創造を行うこと」という定義で使われることが増えています。提唱さてれからまだ20年も経っていない概念ですが、デジタル技術の進歩とともに少しずつ使い方が変化しています。デジタルトランスフォーメーションを略して、一般的に「DX」と表記されます(以降、本文内ではDXと表記)。

■経済産業省もDX推進を掲げる

2018年に経済産業省は、「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」を公表しました。IT技術のあり方および国や企業がDXを実現するために必要な課題と対応策などを検討し、2018年にまとめられた「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」を基に作成されたものです。

このガイドラインでは、DXの実現のために経営者がとるべきアクションが明確に示されています。専門の研究会を設置するなど、経済産業省が国や企業の発展に必要なDXの推進に力をいれていることがわかります。

デジタルトランスフォーメーション(DX)はこれからの仕事やビジネス戦略には必須!

DXが必要な理由

DXはなぜ重要視されているのでしょうか。詳しくみていきましょう。

(1)消費行動の変化により新たな顧客ニーズに対応するため

スマホの誕生により、今やネット購入・情報収集・コミュニケーションなどあらゆることをスマホでできるようになりました。

DXの推進により、スマホの利用動向や消費動向をデータで収集し分析することで、消費者一人ひとりが必要としているきめ細やかな対応が可能になります。こうして常に変化していく顧客のニーズに対応することで、他の企業にはない新しいサービスや価値を生むことができます。他の企業やビジネスとの差別化や優位性を確立するために、DXの推進は必要とされています。

(2)アフターコロナ時代にはテレワークが必要になる

外出自粛などにより、テレワークを取り入れる企業が増えました。テレワークにはあらゆる業務のデジタル化が必要不可欠です。DXによる革新には、生産性を向上するメリットもあります。コスト削減や効率化が可能になるため、政府はテレワークの推進のために多額の予算を設けています。

身近な例としては、仕事で使う説明書や契約書といった紙の書類をデータで管理する「ペーパーレス化」もDX推進の一つです。働き方や仕事に対する考え方も変化している今、企業がテレワークを導入することは大きなメリットになるといえます。

(3)ビジネスの多様化により、既存のビジネスモデルが崩れてきている

クラウドやAIなどのデジタルテクノロジーを活用することで、今までの業界のビジネスモデルを変える新しい企業が誕生しています。こういった既存のビジネスの概念を破壊する企業は、デジタルディスラプターと呼ばれます。

ビジネスを取り巻く状況は常に変化しており、多様化の傾向が顕著です。デジタル化に対応できなかった企業は、今後その市場の生き残りが困難になることが予想されており、DXによる根本的な革新が不可欠になってきます。

デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り残されてしまうと、その業界で生き残るのは難しい時代になりつつあります

DXの成功事例

DXの成功事例を2つ紹介します。どちらの企業も聞き覚えがあるはずです。

例1「Uber」

DXの成功例として有名なのが、2013年に日本に参入したUberことウーバー・テクノロジーズです。

2009年にアメリカで発祥したウーバーは、スマートフォンを使用した配車サービスでタクシー業界を変革しました。それまでのタクシー会社は車両と運転手を保有し、客をタクシーに乗せて目的地まで移動させることで対価を得ていました。一方でUberは「保有する車に客を乗せることでお金を得たい運転手」と「車で移動したい利用者」をアプリでマッチングさせることで手数料を得ています。既存のタクシー会社のように車両や運転手を保有することなく、配車サービスという利用者のニーズに対応した新たなサービスを創造したのです。

日本では、配車サービスはまだ浸透しておらず、オンラインフード注文・配達プラットフォーム「Uber Eats」のほうがなじみがあるかもしれません。ただ、日本においても、その需要の広がりから配車サービスの活用が見込まれています。2016年には自治体での活用例もでてきました。

本来タクシー業には、2種免許が必要です。しかし過疎地域には例外が認められており、バスやタクシーの利用が難しい場合、地元の住民がドライバーになり、自家用車で運送が可能になる制度があります。京都の丹後町ではUberのアプリを利用して配車から決算まで一括で行うことのできる「ささえ合い交通」というサービスが開始されています。

例2「SOMPOホールディングス」

SOMPOホールディングスはDXを早急に取り入れ、結果を出しています。保険会社でありながら、「保険が必要ない世界」を目指す同社では、2016年に「SOMPO Digital Lab」を立ち上げています。グループ内のSOMPOリスクマネジメントでは、リスクに関するコンサルティングサービスを提供。このサービスの一例が「ドローンによる屋根調査及び浸水リスク調査」です。

足場の不安定な高所の点検は、作業者の安全確保に多額の費用や時間が必要です。しかし、ドローン技術を活用することで、仮設の足場も使わずに高所を安全に点検でき、修理が必要な箇所の早急な発見と対応が可能になります。

また、浸水リスクの調査には、土地の高低や広範囲な地形調査が必要です。ドローンで撮影した画像を3次元に処理することで、浸水のリスクがある地形の発見や経年変化の観測ができるようになりました。

このようにデジタル技術を活用し、保険の販売だけではなく事故検証や事故防止など新たな事業に取り組み、顧客のニーズに対応しています。

デジタルトランスフォーメーション(DX)にはさまざまな事例があります

DXに必要な技術

DXの実現には、さまざまなデジタル技術の活用が必要です。

■AI

AIとは人工知能のことをさします。収集した大量のデータを分析することはもちろん、判断の仕方を学習させることで今まで手動で行っていた単純作業などもAIで可能になります。

■IoT

「Internet of Things」の略で「モノのインターネット」として知られる技術です。家電やあらゆる電子機器をインターネットにつなぎ、機能の制御やデータの収集ができます。

■クラウド

今まではWordやExcelのように、個々の端末に専用のアプリケーションやソフトウェアのインストールが必要でした。一方でクラウドを利用すると、ネットワークを経由することでソフトウェアやデータをサービスとして使用できます。クラウドにより、自社で物理サーバやストレージを保有しなくとも、膨大なデータの保存やシステム開発が可能になります。

■5G

5Gとは、第5世代移動通信システム(5th Generation)のことで、高速で大量のデータ送信が可能な新しい通信インフラです。5Gを利用することで、さまざまな通信においてタイムラグが少なくなり、高速で大量のデータ送信が可能となり、身の回りにある多くのものがインターネットに接続できるようになります。

容量の大きいVR動画なども遅延なく通信できるため、医療現場でのロボット遠隔手術の精度が上がるなど、さまざまな現場での応用や活躍が期待できます。