あしたのチームは7月21日、「withコロナの働き方と人事評価に関する調査」の結果を発表した。調査は7月3日～6日、全国の従業員数5名以上300名未満の企業に勤め、緊急事態宣言発令時にテレワークを経験した20～49歳の正社員300名を対象に、インターネットで行われた。

  • 一般的にテレワークが定着すると思うか/今後もテレワークをしたいと思うか

    一般的にテレワークが定着すると思うか/今後もテレワークをしたいと思うか

同調査では、“withコロナ”を、新型コロナウイルスの感染拡大がまたいつでも起こる可能性があり、感染予防対策をしながら新型コロナウイルスと共存していく状況と定義している。

「“withコロナ”の世の中では新型コロナウイルス流行前と比べて一般的にテレワークが定着すると思いますか?」と尋ねたところ、73.3%が「(やや)そう思う」と回答。また、新型コロナウイルス収束後もテレワークをしたいと「(やや)思う」と回答した人は8割近く(78.6%)に達し、その理由として、「通勤ストレスから解放される」「状況に合わせて自由な勤務スタイルが根付いてほしい」「通勤時間を家事や自分の時間に充てることが出来て、ワークライフバランスがとても整った」といった声が寄せられた。

一方、「今後テレワークをしたいとは(あまり)思わない」と回答した人は21.3%。その理由を尋ねると、そもそも業務内容がテレワークに向いていないことを挙げた人が多かったほか、「相手の目を見て話をしたい」「田舎ではネットワークが発達していない」「生活リズムや切り替えがしやすい」といった意見も見受けられた。

  • テレワークでも成果を出せるようになるために重要だと感じたこと

    テレワークでも成果を出せるようになるために重要だと感じたこと

続いて、テレワークでの仕事ぶりをどう評価してもらえるか、不安に感じたかを聞いたところ、50.0%が「(やや)感じた」と回答。「今後テレワークを想定してどのように仕事ぶりを評価してほしいか」を聞くと、「予め設定した目標の達成度」(55.2%)が突出して高く、次いで「行動面の貢献」(34.5%)、「時間あたりの業務量」(34.1%)、「数値的な結果のみ」(28.3%)と続いた。

また、テレワークでも成果を出せるようになるために重要だと感じたことを教えてもらったところ、「チームの密なコミュニケーション」「個人の事情に合わせてフレキシブルに業務を行える仕組み・制度」(ともに37.9%)、「業務マネジメントの強化」(32.1%)、「会社が社員に求める結果を明示すること」(28.8%)が上位にあがった。

  • 勤務先の新型コロナ関連の対応のスピード感についてどのように感じましたか？

    勤務先の新型コロナ関連の対応のスピード感についてどのように感じましたか？

次に、勤務先の新型コロナ関連の対応について調査を行った。その結果、「対応のスピード感」「身体的・心理的に安全性を感じられる内容であったか」「感染拡大防止に有効と思われる内容であったか」という3項目の中で、「(やや)良かったと思う」と評価した人の割合が最も高かった項目は、「感染拡大防止に有効と思われる内容であったか」で75.7%、反対に最も低かった項目は「対応のスピード感」で61.0%だった。

また、前問の3項目のいずれかにおいて「(やや)悪かったと思う」と回答した人に対し、「新型コロナウイルス関連の対応をきっかけに離職・転職を考えたことがありますか？」と質問したところ、22.9%が「ある」と回答。その理由を尋ねると、「会社の方針が時代遅れ」「決定が遅く対応も後手後手」「現在テレワークが原則認められておらず、不安を感じる」「各人の果たしている役割を評価できない上層部、部下を信頼しない上層部」など、対応の遅さへの不満や、会社や上層部への不信感などが挙げられた。