ツナググループ・ホールディングスは7月13日、運営する調査研究機関「ツナグ働き方研究所」が実施した「職場の飲み会実態1000人調査」の結果を発表した。調査は6月18日~23日、全国の20歳~64歳の正社員953名(男性485名、女性468名)を対象にWebで行われた。
コロナ禍における職場の飲みニケーションの実態を調査したところ、職場での飲み会を禁止している会社が20.7%、人数の制限などを設けている会社が30.9%と、半数以上の企業が職場の飲み会に対して何かしらリスクヘッジしていることが明らかに。その影響もあってか、自粛明けに職場での飲み会に参加した人は、13.3%にとどまった。
同僚との飲みニケーションについては、「自分から飲み会に誘う」人はわずか5.9%だったものの、「誘われたら飲みに行く」(19.8%)、行きたくないけど「しぶしぶ行く」(21.9%)という人も合わせると、半数弱がコロナ禍でも同僚と飲みに行くことが明らかに。一方、「きっぱり断る」という人は52.4%と、半数を超えた。
また、職場のオンライン飲み会に関しても調査したところ、自粛中に「職場でのオンライン飲み会を経験した」という人は18.5%、「まだ経験していないもののやってみたい」が8.2%と、職場でのオンライン希望者はまだまだ少数派であることがわかった。