新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに在宅勤務が広がり、一部の企業では成果主義を徹底するなど人事評価システムの変革を進めているよう。「集団の中での協調性」「勤務時間の長さ」など働きぶりが在宅勤務では評価しづらいからだそうです。
ただ、評価制度を変えるのはエネルギーが要ることで、すぐに対応できない企業ももちろんあります。
そんな中、「在宅勤務を止める」と宣言した会社の部長の一言が話題となっていました。ことの発端は、昭和文化が色濃く残るという企業に勤務するイチロヲ(@ichirowo)さんのツイート。
出社勤務に戻すと宣言してざわつく部下に対し、「出社さえすれば評価される。君らは在宅勤務でアウトプットを厳しく評価されたいのか!?」と発言し、周囲の空気を一変させたといいます。発言の詳細をイチロヲ(@ichirowo)さんに聞きました。
――実際評価されるのですか?
イチロヲ(@ichirowo)さん:無断欠勤が無ければ個人評価でプラス評価となります。「出社>成果」はみんな何となく思っていましたが、管理職がハッキリと口に出したのは初めてです。
――昭和の価値観が色濃く残っているようですが、他に管理職クラスの人が同種の発言をしたことがありますか?
イチロヲ(@ichirowo)さん:在宅勤務では課員が仕事しているか分からないと言うので、日報で報告していますと回答すると、「真面目に仕事をしているのか分からん」「真面目にやっているか分かるように日報を書け」と言われたことがあります(苦笑)。
どうやら自身の目で「働きぶり」を見ることが大切なポイントのよう。こうしたエピソードは他にもあり、現場の会議で「ガーッと自分の意見を言って、みんな無言になって会議が終わります」などが日常茶飯事だそうです。
企業には、自分の経験や知識に裏付けされたフレームワークを使って課題を解決できる「プロ管理職」が存在します。しかし、それと似て非なるものが、「社内政治に長けている」「社内人脈で影響力を持つ」という、昭和の企業で出世してきたプロ部長。今回の部長は後者でしょうか。
昭和型企業に賛否
この投稿には、「会社としてどうよって気がしなくもないですがw」「社員が出社するとなぜか利益が発生する会社なんですかね」「出社さえすれば評価される会社にいたくないですね~」「給料出なくて逆にストレス溜まる無駄な通勤時間よりアウトプットを評価される方が良いんだが、その会社では少数なのか」など、昭和的価値観にNOというコメントが寄せられていました。
また、「出社だけで評価されるなら入社したい」や、「ぶっちゃけ、現行法制は給与所得者の在宅勤務を想定して作ってないので、テレワークできる体制を維持しつつも、法制化までは原則出社で様子見と言うのもあながち間違いではないと思う」「出社と在宅を織り混ぜて、自分の望む評価基準に調整できた方が、よりbetterと思いました」など入社希望者や、既存の勤務体系を評価したり、改善するとより良くなるだろうなど、提案意見も出ていました。
在宅勤務=絶対正解ではなく、会社、職務内容では出社も必要でしょう。しかし、そもそも論として、令和時代に昭和型の組織や人材が生き残るのは難しい気がします。
部長が原則在宅勤務しない方針が発表し、みんな(えーせっかく働き方改革みたいなのが進んだのに戻すの?)とどよめいた時、その空気を読んだ部長が「出社さえすれば評価される。君らは在宅勤務でアウトプットを厳しく評価されたいのか!?」と言い出し民衆の不満を一気に抑え込んだの、帝王学を感じる
— イチロヲ (@ichirowo) July 7, 2020