ベルフェイスは5月18日、オンライン商談に関する実態調査の結果を発表した。調査は4月30日～5月1日、7都府県(東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫、福岡)在住の企業の経営者層および営業職1,000名を対象にインターネットで行われた。
-
オンライン商談を導入して、訪問と比べて成果が上がりましたか？
調査によると、緊急事態宣言発令時(4月7日)の対象地域におけるオンライン商談の導入率は52%。そのうち約半数が「新型コロナウイルス感染症対策」がきっかけで導入したとのこと。
そこで、オンライン商談の懸念として「取引先が受け入れてくれない…」という抵抗感が挙げられることから、「取引先にオンライン商談を拒否されたことはありますか?」と質問したところ、63.1%が「拒否されたことはない」と回答。
また、「オンライン商談を導入して、訪問と比べて成果が上がりましたか?」と聞くと、「成果が上がった」と回答した人の割合が多かった項目は、「移動コストの削減」(37.3%)や「リードタイムの短縮」(18.7%)で、さらに、全ての項目で「成果があがった」と「変わらない」の合計が70%以上に達した。これらの結果から、商談に関しては、オンラインでも訪問と変わらず十分対応可能であることが伺えた。
-
オンライン商談システムに対する不満
次に、アフターコロナにおけるオンライン商談の継続意向を聞いたところ、4人に1人が「続けたい」(25.2%)と回答。その理由として、移動コスト削減や利便性といったメリット、訪問との使い分けができる等の点が挙げられた。
一方、「どちらともいえない」という人は51.9%と半数を超える結果に。急遽オンライン商談を導入したため、検証不足な部分があるとの声が。
また、オンライン商談システムに対する不満を聞いたところ、「音声が安定しない」(35.8%)が最も多く、次いで「画面が固まる」(25.6%)、「先方の空気感がはかりづらい」(20.0%)と続いた。
