「屋内原則禁煙」でも加熱式タバコは例外数多! 乗り換え検討は今が好機?

4月1日より全面施行された「改正健康増進法」。これによって屋内は原則的に禁煙となったが、未だにこの事実を知らない人も多い。誤解したまま認知しているケースもあるだろう。

確かに「屋内は原則的に禁煙」になったが、そこには例外も存在する。ルールが細分化され、とても複雑ではあるのだが、条件さえ満たせば屋内での喫煙も可能なのだ。

特に加熱式タバコは紙巻きタバコよりもずいぶん規制がソフトで、今も屋内で楽しめる場所が少なくない。

これを機に禁煙を志すのもいいだろう。しかし、急な禁煙でストレスを溜めてしまっては元も子もない。特に紙巻きタバコ派は「加熱式タバコ」へ切り替えるだけで喫煙の自由度も高まるので、いま一度、現状を確認してみよう。

改正健康増進法のおさらい

改正健康増進法は、「望まない受動喫煙の防止」を目的とした法律である。今年7月に開催予定だった2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて施行された。もともとは国際オリンピック委員会(IOC)が掲げる「たばこのない五輪」という理念に基づいて進められた法整備だった。

屋内禁煙の原則は「多数の利用者がいる施設」に適用される。カフェや居酒屋、オフィス、ショッピングモールなど、普段利用する場所の大半は該当すると考えていい。専用の喫煙室を設けることはできるが、「外に煙が漏れない」など、細かな条件が設定されている。

ただし、バーやタバコ販売店など、「タバコありき」の店は例外で、今後も喫煙可能。また、既存の経営規模の小さな飲食店でも喫煙は許されるが、これはあくまで経過措置という位置づけだ。他方、学校や病院、児童福祉施設、行政機関などの屋内は例外なく完全禁煙で、喫煙室を設けることもできない。

要するにバーなどの一部の例外を除いた施設は原則的に禁煙。隔離された喫煙室でのみ喫煙可能ということだが、「加熱式たばこ」は少し事情が違う。

この法律では紙巻きタバコと加熱式タバコが明確に区別されていて、加熱式タバコは紙巻きタバコよりも緩めの縛りとなっているのだ。

加熱式タバコは「喫煙専用室」でしか喫煙できないが、アイコスなどの加熱式タバコは「喫煙専用室」に加えて、「加熱式たばこ専用喫煙室」でも喫煙できる。ふたつの最大の違いは、「喫煙専用室」は飲食不可、「加熱式たばこ専用喫煙室」は飲食可能である点だ。

イメージとしては、これまでカフェなどに多く存在した「ガラス張りの喫煙エリア」である。そこでは今後もコーヒーやサンドイッチ、お酒類などを味わいながら加熱式タバコ限定で喫煙が許される。いちいち席を外して喫煙ルームに行く必要がない分、会話も途切れさせることなく楽しめる。

飲食店側も、わざわざ新たに喫煙専用室を作るより、旧喫煙席を「加熱式たばこ専用喫煙室」に改造しようとする動きがある。例えば「串かつでんがな」は、「加熱式たばこ席」を一部店舗に設けると決定。「飲食しながら吸える場所」というのは、店としても飲食物を提供して売上を伸ばせる分、ありがたい存在なのだ。

最近では和歌山県の南紀白浜空港が「煙のない空港に生まれ変わる」を掲げ、空港ビル内で紙巻きタバコを全面禁煙とした。国内初のことである。一方で喫煙者にも配慮し、「加熱式たばこ専用喫煙室」を設置。法改正以前は普通の喫煙室だったものを改装したのだという。

今後も業界を問わず、全国各地でこうした取り組みは増えてくることが予想される。

喫煙可能エリアが広いことは、加熱式タバコの大きなアドバンテージだ。それだけでなく、加熱式タバコは健康面でも乗り換えを検討するに値するかもしれない。

JTは昨年、加熱式タバコ「プルーム・テック」に関する生体影響調査を実施。先日の結果発表によると、プルーム・テック使用者らは、白血球数やHDL(善玉）コレステロールなど、喫煙と関連のある疾患に関する7種類の数値が、非喫煙者の値にかなり近いことがわかったという。

以前より、プルーム・テックは世界保健機関(WHO）が指定する「健康懸念物質」を約99%カットしたとの報告も上がっている。まだまだ加熱式タバコと健康の相関関係は不明だが、喫煙者にとって、これらのデータは大いに参考になるだろう。

ニコチンやタールを含まない電子タバコ「VAPE」を販売するMK Labは現在、オンラインショップで半額セールを開催し、紙巻タバコユーザーの取り込みを図っている。5,000円以上の購入で送料が無料になるキャンペーンも合わせて実施しているので、こちらも一度覗いてみる価値はある。

このまま紙巻きタバコにこだわるか、加熱式タバコを手にしてみるか、それとも禁煙に踏み切るか―― 従来の喫煙ライフに変化が求められている今、自らの喫煙スタイルをも見直すいい機会かもしれない。