三菱UFJリサーチ&コンサルティングは2018年4月4日、グローバルに事業展開する大手企業を対象とした「グローバルリーダーの計画的育成に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は2017年10月5日～12月28日、有効回答は110社(※)

※回答企業の全てが年間売上高1,000億円以上の企業で、うち1兆円以上は38社

グローバルな視点を持つ経営者候補の人材が不足

調査企業の中長期的な人材充足度に関する問題意識をみると、「グローバルな全体最適の視点で経営を担える人材が足りない(量的不足)」が最も多く80.8%。次いで「現職者・候補人材の更なる育成が必要(質的不足)」が70.7%となった。

グローバルな視点を持った、経営者候補人材への中長期的な育成に関する問題点を尋ねると、75.5%が「育成する方法が定まっていない」と回答。また「目標となる育成ゴール(人材像、人材要件等)が明確でない」と認識している企業も65.5%を占めた。

また、経営者候補に対するグローバル共通の教育制度について、「必要」と答えた企業は68.2%。しかし、「グローバル共通の仕組みがあり、それに基づいて運用している」企業は20.0%にとどまり、「仕組みはなく、運用もない」企業が42.7%と最も多かった。

さらに、育成等に活用する人事制度として整備されているものを聞くと、「グローバルポリシー(ビジョン、ミッション等)」が54.1%で最多。一方、計画的な育成に有効とされる「グローバル評価制度」「グローバル報酬制度」「タレントマネジメントシステム」については、いずれも2割未満にとどまった。