ヒューマンリソシアとダイジョブ・グローバルリクルーティングは1月11日、「日本で働くことに関する海外人材アンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2017年9月13～19日、調査対象は日本以外の国・地域の出身者で、現在就業中で自分の出身国以外での就労に興味がある20歳～49歳、有効回答は1,000人。

海外人材の約6割、日本での就労に好意的

出身国以外での就労に興味がある海外人材のうち、62.4%が日本での就労に好意的であることが判明。このうち日本で働くために何らかの活動を行っている人は70.8%、「すでに日本での就業先が決まっている/現在日本で働いている」人は17.7%だった。

日本で働いている/日本で働くために何らかの活動を行ったことがある人に、「求人情報に自分の知りたい情報の記載が少ないと思うか」尋ねたところ、58.1%が「そう思う(非常に+やや)」と回答。「仕事以外で日本での生活に役立つ情報が少ないと思うか」との問いには50.0%が「そう思う」と答えた。

「英語で入手可能な日本の求人情報は少ないと思うか」との設問には73.0%が、「英語で申し込むことができる日本の求人情報は少ないと思うか」には76.1%が「そう思う」と回答。同社は「日本で働くために必要な情報が不足している状況」と指摘している。

  • 左:求人情報に知りたい情報が少ないと思うか　右:仕事以外で日本での生活に役立つ情報が少ないと思うか

一方、海外で働く国として日本を希望しない人にその理由を聞くと、「日本語が出来ない、もしくは日本語能力が低い」が49.7%でトップ。次いで「日本で働くことに関する情報が不十分」(27.9%)、「日本で働くために何をすればよいのかわからない」(24.2%)、「日本での生活に関する情報が不十分」(21.5%)と続き、日本での生活や仕事に関する情報不足が上位を占めた。