それでは、最後に代表的なオルトコイン「リップル(Ripple)」「ライトコイン(Litecoin)」「イーサリアム(Ethereum)」の概要について紹介していく。それぞれ、どのような特徴を持ったサービスなのか詳しく解説しているので、ぜひ一読いただきたい。

リップル(Ripple)

もともとは2004年にカナダの開発者であるRyan Fugger氏によって考案されたもので、従来の通貨にあった中央集権的な仕組みとは異なる個人間決済の手段を目指していた。後にビットコインの登場によりその応用技術が導入されることで、現在のリップルを形作るシステムが2012年にスタートしている。

通貨単位は「XRP」で、その最大の特徴はビットコインの中核技術である「ブロックチェーン」を利用せず、「コンセンサスレッジャー(Consensus Ledger)」と呼ばれる方式で信頼性を確保している点にある。ビットコインのブロックチェーンでは改ざんが難しく安全というメリットがある反面、ブロックの更新が10分単位で検証がなかなか終了しないという問題がある。また近年問題となっているように、ブロック生成のための膨大な計算に大量の電力を消費するという状況から、マイニング可能な場所が地理的に偏るというリスクが存在している。コンセンサスレッジャーでは、共通の台帳をネットワーク上のサーバ間で共有し、取引の検証を行っている。実際に取引が成立するかは、このネットワークでの合意(つまりコンセンサス)にかかっている。また最低10分単位のビットコインのブロック生成間隔に対し、リップルのレッジャーは数秒単位で新規生成が行われるため、取引承認にかかる時間が短いという特徴もある。

2012年のサービスインから開発はFugger氏の手を離れ、現在ではRippleという企業(旧名はOpenCoinとRipple Labs)がプロトコルなどの開発を行っている。またリップルの特徴として、それ自体が完全に独立した仮想通貨として存在しているビットコインと比較し、「他通貨との送金仲介」といったブリッジシステムが重視されている点がある。「ゲートウェイ」というサービスを利用してビットコインを含む既存の流通通貨との交換が容易なほか、例えば米ドルから他の流通通貨に変換して送金を行う場合、リップルを介することで非常に低い手数料での処理が可能となる。そのため、将来的には国際企業や銀行間での送金業務のほか、異なる決済ネットワーク間での仲介業務などへの応用が期待されている。

ライトコイン(Litecoin)

2011年に稼働を開始した仮想通貨で、リップルなどと並んで競合の中では古い歴史を持つといえる。通貨単位は「LTC」。

元GoogleのエンジニアであるCharlie Lee氏によって開発され、オープンソースの形での開発が現在も進んでいる。もともとの開発コンセプトが「ビットコインの弱点を克服した改良版仮想通貨」であり、ビットコインと比較してもブロックの生成間隔が短い、つまり承認にかかる時間が少ないというメリットがある。また技術的にも、ビットコインではその導入を巡って分裂騒動まで引き起こしたSegWit (Segregated Witness)がライトコインではすでに実装されており、Lightning Networkを使ったいわゆる「マイクロペイメント」への応用が可能など、後発の利を最大限に活かしている。

一方で基本的な技術はビットコインそのもので、ブロックチェーン技術などその特性をそのまま引き継いでいる。大きな違いとしては、ビットコインがハッシュ化のアルゴリズムに「SHA-256」を採用しているのに対し、ライトコインでは「scrypt」が用いられている。scryptではビットコインで恒常化しつつあるASICを使った計算省力化のテクニックが応用しにくく、その点で一部マイナーによる圧倒的な計算力を使ったネットワークの乗っ取りに強いともいわれる。ただ、現時点でscryptマイニング用のASICも登場してきており、ライトコインを想定したマイニング専用マシンが市場に流通している。

イーサリアム(Ethereum)

もともとはビットコイン開発に携わっていたVitalik Buterin氏の発案によるもので、ビットコイン仕様への盛り込みでは同意を得られなかった機能を別途開発した仮想通貨で取り込んで実現したという点で、ライトコインの流れに近いといえる。稼働開始は2015年と比較的新しいが、仮想通貨の金額シェアでは約2割と大きな勢力を誇っており、取引が過熱している注目の通貨でもある。通貨(トークン)は「イーサー(Ether)」と呼ばれ、単位は「ETH」と表記される。

ブロックチェーン技術を用いている点でビットコインの系譜に入るが、その最大の特徴としては「スマートコントラクト(Smart Contract)」を採用したことが挙げられる。スマートコントラクトとは、事前に動作や決済手順を示した契約(コントラクト)を定義しておくことで、一連の処理を自動化する仕組みだ。例えば、Aという映像コンテンツが購入された際に、その権利者Bには5%、権利者Cには10%の配分が行われるという契約があった場合、スマートコントラクトでは「Aを購入した」というイベントが発生した時点で後半の配分処理がイーサーの支払いをもって自動的に行われる。イーサリアムのブロックチェーンではこのスマートコントラクトの契約情報のみが書き込まれ、本来であれば個々に処理が走ってブロックに何本もの取引情報が書かれるものをシンプル化できる。スマートコントラクトは一種のプログラミング言語であり、そのプログラムコードはEVM (Ethereum Virtual Machine)と呼ばれる仮想マシン上で実行される。

ただ、意図的なハードフォーク(Hard Fork)を一度も起こしておらず、慎重な運用が行われているビットコインと比較して、イーサリアムは何度かフォーク騒動を繰り返して一時は価格の暴落が見られるなど、サービス的に不安定な要素がうかがえる。特にDAO (Decetralized Autonomous Organization)に絡む2016年の分裂騒動では、ハードフォークにより「イーサリアムクラシック(Ethereum Classic)」という新通貨が誕生している。ビットコイン側では2017年前半の分裂騒動において、このイーサリアムでの一連の騒動を受けてハードフォークに対する警戒が高まっていたという見方もあり、仮想通貨運用における課題の1つといえるかもしれない。