CO2削減をクルマのライフサイクルで考えるマツダ

「地球」の課題とは、地球温暖化や大気汚染といった環境問題を指す。中でもCO2削減は、自動車業界にとって重要なテーマだ。

一部の自動車メーカーは電気自動車(EV)シフトを明確に打ち出しており、欧州では政府主導で内燃機関を搭載するクルマの新車販売を禁ずる動きが相次いでいるが、マツダは「実質的なCO2削減に取り組む必要がある」(小飼社長)とし、今後も長期にわたりクルマの主な駆動装置であり続けるであろう内燃機関の効率化に磨きをかけていく方針だ。

マツダが説明会で示した第三者機関による調査結果。2035年時点でも、地球上を走行するクルマの84.4％が何らかの形で内燃機関を積んでいるとの予測だ

実質的なCO2削減に向け、マツダが大切にするのが「Well-to-Wheel」(燃料採掘から車両走行まで)の視点。これは、クルマが走行時に排出するCO2だけでなく、クルマの燃料が作られる過程で発生するCO2も含め、全体でいかに削減していくかが重要という考え方だ。EVは確かにCO2を排出しないが、その燃料(電力)の作られ方(発電方法)によっては、結果的にCO2の大幅な削減につなげられないのでは、というのがWell-to-Wheelで問われる論点となる。

well-to-wheelの考え方

マツダはWell-to-Wheelで見た場合のCO2削減を具体的な目標として打ち出す。2050年で企業平均CO2を2010年比90％削減するため、2030年には同50％の削減を目指すという。この目標の実現に向けては、「各地域における自動車のパワーソースの適性、エネルギー事情や電力の発電構成を踏まえ、適材適所の対応が可能なマルチソリューションが必要」(小飼社長)というのがマツダの考え。では、同社が提供するマルチソリューションとは、具体的にどんなものなのだろうか。

エンジン中心に地域・顧客に合わせた商品展開

マツダは内燃機関に磨きをかける方針を打ち出すが、EVを含むクルマの電動化に取り組まないかといえばそうではない。それらをうまく組み合わせて、適材適所で提供していく考えなのだ。例えば、電力が全て再生可能エネルギーなどでまかなわれている地域にはEVを投入する。そうでない地域では、燃費を高めたエンジンを積むクルマや、エンジンと電動化技術を組み合わせたマイルドハイブリッドのクルマを販売する。

マツダの技術投入スケジュール。次世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」、マイルドハイブリッド(MILD HEV)、電気自動車(EV)は2019年、プラグインハイブリッド車(PHV)は2021年以降に投入する計画だ

このように、さまざまな駆動装置を持つクルマをミックスして販売していく方針のマツダだが、最も重視しているのは、今後も世界の大多数のクルマを動かし続けるであろう内燃機関の性能向上だ。同社の研究・開発を統括する藤原清志専務は長期ビジョン説明会において、「内燃機関の徹底的な理想追及が基本であり、今後も重要と考える」と明言。この方向性を形にしたのが、マツダが2019年に商品化する次世代ガソリンエンジン「SKYACTIV-X」だ。