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保険選びに、貯蓄に余裕がある・なしが関係する? |
貯蓄がゼロなら医療保険を検討して
ポイントは、病気やけがをしたときに、自分の生活費を賄える貯蓄があるかどうかです。毎月お給料は入ってくるけれど貯蓄がゼロ、という人は要検討ですね。会社を休み、有休を使いきってしまうと収入がダウンしますし、休みが長期化すると収入ゼロにもなりかねません。月々のお給料から少しずつ貯蓄することを努力しながら、負担の少ない金額で医療保険を検討してみるのがいいですね。
貯蓄がある人は、今よりも収入が3分の1ダウンして月6万円弱の医療費が掛かっても、やりくりできるかどうかを考えてみましょう。
勤務先で加入する健康保険には「傷病手当金」という制度があります。病気などで会社を3日以上連続して休むと、4日目以降、仕事を休んだ日に対して、給料の3分の2(標準報酬月額を日割りした日額に対して計算)を受け取れます。最長1年6カ月受け取れるので、この期間は収入が下がってもしのげるなら、「入院したら1日●円」のような入院給付の医療保険は、さほど必要ではありません。
手術などでまとまった出費がかかっても、保険がきく治療なら「高額療養費」という制度を使えます。これは、1カ月にかかった医療費の自己負担額が高額になった場合に、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が後で払い戻される制度。おおよその月収が26万円以下なら(住民税非課税世帯を除く)、5万7,600円が自己負担の上限になります。それ以上の医療費がかかっても後に戻ってくるので、月に6万円弱の出費に耐えられるなら、医療保険の必要性は低くなります。
一方、先進医療のように、公的保険がきかない治療には高額なものもあります。これに備えて、先進医療特約のついた医療保険に入るというのも手ですね。
