インフルエンザ患者が全国的に増加している傾向にある

国立感染症研究所は1月5日、2015年12月14～20日の期間中の感染症発生動向調査を公開した。同調査により、同期間中に2,000人以上が各地の医療機関でインフルエンザ感染を確認されたことが判明した。

インフルエンザは「のどの痛み」「頭痛」「関節痛」「筋肉痛」などの症状を伴う。日本では例年12月から3月頃にかけて流行が見られ、一度流行が始まると短期間に多くの人へと感染する点が特徴だ。

全国5,000カ所の定点医療機関から12月14～20日(第51週)の期間中に報告があった全国の感染者数は2,270。第50週は1,690人だったため、前週に比べて約34%患者が増えている計算になる。第51週に都道府県別での患者が最も多かったのは北海道(348人)。以下、東京都(231人)、秋田県(184人)、大阪府(123人)、神奈川県(122人)と続く。

患者増に伴い、全国の定点当たり報告数(1医療機関あたりの患者数)も増加。第50週は0.34だったが、第51週は0.46まで数値がアップしている。なお、「流行開始」の指標となる数値「1.00」。ちなみに2014-2015シーズンにおいては、同研究所が2014年12月5日に定点報告数が「1.00」を上回ったことを明らかにしている。すなわち、今シーズンは昨シーズンより1カ月以上も流行期入りが遅れていることになる。

都道府県別では秋田県(3.41)を筆頭に、北海道(1.54)、新潟県(1.26)、福島県(1.14)、沖縄県(1.00)、富山県と大分県(共に0.57)、東京都(0.56)、岡山県(0.52)などが上位に並ぶ。東京都だけで見ると、定点当たり報告数は0.19(第49週)、0.44(第50週)、0.56(第51週)と推移。患者数も第50週から第51週にかけて約28%増加しており、じわじわと感染が拡大していることがうかがえる。

インフルエンザは、せきやくしゃみなどによる飛沫(ひまつ)感染が主な感染経路。予防策としてはワクチン接種のほか、マスク着用や手洗い、うがいなどがある。

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