従業員の年代別「高ストレス者」比率、20代が最多に

ピースマインド・イープの調査・研究機関である国際EAP研究センターは、約4万人の従業員に対するストレスチェックの結果データをもとに、高ストレス者の傾向分析を行った。調査期間は2014年5月～10月で、対象者は3万8,028人。

高ストレス者の比率は全体の8.7%

2015年12月1日以降、労働安全衛生法の改正により、企業に年に1回以上のストレスチェックの実施が義務付けられる。ストレスチェックは医師、保健師等が行い、ストレスチェックを受けた従業員の中から高ストレス者を選定する。

医師、保健師等は高ストレス者から面接指導が必要な従業員を判定し、面接指導が必要と判定された従業員が企業に申し出た場合は、企業は医師による面接指導を実施しなければならない。今回、ストレスチェック義務化後、面接指導の対象者となり得る高ストレス者がどれくらいの比率で存在するのかを明らかにするため、調査を実施した。

高ストレス者の選定には、厚生労働省による「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」にて示されている基準を使用した。約4万人の顧客従業員を対象とした調査結果では、高ストレス者の比率は全体の8.7%となった。

男女別の高ストレス者比率を見ると男性は7.5%、女性は10.8%だった。年代別では20代(20～29歳)の高ストレス者が10.2%、30代(30～39歳)では9.6%、40代(40～49歳)では8.9%、50代(50～59歳)では7.0%、60歳以上では3.7%と、年代が下がるほど高ストレス者比率が高くなる傾向にある。

また、「上司のリーダーシップ」「上司の公正な態度」「ほめてもらえる職場」「失敗を認める職場」といった、部下に対する上司の対応に関する項目で、改善が必要とされた職場の高ストレス者比率は約30%～40%だった。一方、それらが良好とされる職場の高ストレス者比率は約2%～4%で、高ストレス者比率が低くなっている。