リクルートワークス研究所は9日、「5カ国マネジャー調査」の結果を発表した。同調査は中国・タイ・インド・アメリカ・日本のマネジャーとマネジメントに関する国際比較をまとめたもの。調査期間は海外が2014年10月3日～20日、日本が2014年9月24日～29日。対象はマネジメント職に就く1,553人。

「5カ国マネジャー調査」の結果を発表(画像はイメージ)

離職率が高いのはインド

2,000人以上の企業規模における「部下の人数」の割合を見ると、「アメリカ」と「日本」は5人と少人数。一方、「インド」は60人、「タイ」は30人、「中国」は28人と部下の数が多い。

「部下の離職率」を見ると、離職率が最も高いのは年平均31.0%の「インド」であった。「日本」は年平均5.2%と5カ国中最も低かった。

「1日当たりの労働時間」を見ると、「日本」「アメリカ」ともに1日10時間以上働く課長が3割強。日本は部下も長時間労働をしている。「中国」では、10時間以上働く課長は4.4%にとどまった。

「役職への昇進年齢」を見ると、「中国」が最も若く平均28.3歳で課長に、29.8歳で部長に昇進する。一方、「日本」は38.6歳で課長、44.0歳で部長に昇進という結果になった。

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