プライスウォーターハウスクーパース(以下、PwC)はこのほど、「第18回世界CEO意識調査」の結果を発表した。それによると、世界経済について楽観的見方を持つCEOは減少しているにもかかわらず、自社の見通しに対しては引き続き自信を示していることがわかった。

2015年に世界経済の成長が今後12カ月間に改善すると考えているCEOは前年比7ポイント減の37%。一方、鈍化すると答えた割合は17%で、前年(7%)の2倍以上に増加した。また、概ね横ばいで推移するとした割合は44%だった。

今後12カ月間の自社の売上拡大の見通しについて、CEOの39%が「非常に自信がある」と回答。前年と同率で、2013年の36%から微増した。地域別に見ると、最も強い自信を見せたのがアジア太平洋で45%。国別では、インドの62%が最も高く、以下、メキシコが50%、米国が46%、オーストラリアが43%と続いた。

今後12カ月間の自社の売上拡大の見通しに「非常に自信がある」と回答したCEOの国別・地域別比率(出典：PwC Webサイト)

今後12カ月間で自社の成長にとって最も重要な市場は米国。調査開始以来、初めて中国を抑えて首位となった。自社が成長する上で、本拠地以外で最も重要な3カ国はどこかと聞くと、米国が38%、中国が34%、ドイツが19%、英国が11%、ブラジルが10%となった。

懸念事項のトップは「過剰規制」で78%。前年から6ポイント増加し、調査開始以来で最も高い水準となった。

調査期間は2014年第4四半期。調査対象は77カ国、1,322人のCEO。