メンタルヘルス不調者数は増加、6割以上が対策を実施 - メンタルヘルス対策

エン・ジャパンはこのほど、「メンタルヘルス対策」についてのアンケート調査の結果を発表した。同調査は3月26日～4月22日の期間、同社サイトを利用している人事担当者を対象に実施。242名より回答を得た。

メンタルヘルス不調者はいる?

「近年のメンタルヘルス不調者の増減傾向」を聞いたところ、53%が「増えている」と回答。また「従業員のメンタルヘルス不調についてどの程度把握しているか」という質問には、「把握している」(10%)「だいたい把握している」(63%)と計73%が把握していた。

続いて「自社のメンタルヘルス不調者を把握している人」に対し、「現在、メンタルヘルス不調の従業員はいるか」という問いには、66%の方が「いる」と回答。また、「いる」と回答した人に「メンタルヘルス不調の要因と思われるものはなにか?」と聞いたところ、「職場の人間関係」(62%)、「本人の問題」(51%)、「仕事の責任の重さ」(46%)などが上げられた。

「自社でメンタルヘルス対策を行っているか」という問いに対しては57%が「行っている」と回答。具体的な対策については、「産業医の設置」(67%)、「社内に相談窓口を設置」(65%)などが上げられた。

「実施したメンタルヘルス対策の中で有効だと感じたものはなにか」という質問には、「残業削除などの労働環境改善」「メンタルヘルスで休職した従業員の職場復帰支援」が33%で同率第1位。「産業医の設置」(32%)が2位という結果になった。