マイナビニュース編集部では、ニュース会員に向けて「住宅購入」に関する意識調査を実施。「住宅購入のタイミング」については、1位「子育てする時期」、2位「結婚する時期」と、やはり人生設計における大きなターニングポイントで住宅購入を検討した人が多いことがわかった。

しかしマイホームを手に入れることは、一生に一度あるかないかの大きな買い物であり、何かと心配ごとや悩みごとも多いのも事実。今回は、「子育てする時期」に住宅購入を検討する方にスポットを当て、具体的な不安や悩みに加え、その解決策のヒントとなりそうな住宅ローンについてもご紹介していこう。

アンケート結果をチェック!住宅購入者は子育て時期、しかも子どもが小さいうちに買っていた!

すでに住宅を購入した人たちはいつ頃マイホームを手に入れたのか、気になる人も多いはず。アンケート結果によると、子育て時期に購入した人が32.8%と最も多くの割合を占めていた。

妊娠出産などの人生の転機に伴って住宅のことを考える人が多いことはもちろん、

・子どもが生まれた時を考えて準備しておきたい(28歳・男性/IT関連技術職)

という子どもの教育・将来のことを考えてより広い家に住みたいと決断した人や、

・現在の狭い家では子ども部屋を用意できないため、高学年になるまでに確保できる家に移り住みたい(46歳・男性/IT関連技術職)

といった子ども部屋を確保してあげたいという思いが購入の決め手だという意見が寄せられた。さらに、子育て時期に購入している人のなかで子どもの年齢が0~5歳までに購入した人が約6割(63%)だった。

・子どもの教育のことを考えて(48歳・男性/営業関連)

というように、子どもの将来のことを考えて、就学前に購入を決めて環境を整備しているのではないだろうか。また、子どもが6~11歳の時期に購入する人の割合も19%と比較的多くなっており、子どもが11歳になるまでには、約8割(82%)の人が購入していることがわかる。

・頭金が貯まったから(56歳・男性/販売・サービス関連)

など、家計に余裕ができたり、お金が貯まったりして購入を考える人もいる。子どもが小学生のうちは教育費が一番抑えられる時期なので、購入資金に回す余裕ができるのかもしれない。子どもが生まれることで、子どもと共に過ごす今後のことを考え、早い段階で住宅の購入を決意しているようだ。

すでに購入した人たちだけでなく、今後住宅購入を検討している人たちに対しても検討している理由をたずねたところ、「子どもの教育のことを考えて」「子どもに一人部屋をつくってあげたい」「子どもが生まれた時を考えて事前に準備しておきたい」・・・といったように、子どものために購入を考えている人が多かった。

アンケート結果をチェック!住宅購入に悩みや不安はつきもの・・・購入者はどんなことに苦労し、不安を抱いた?

一生で一回あるかないかの大きな買い物ゆえ、マイホーム購入には不安が多くつきまとうもの。購入者たちに、購入を検討したときの悩みや不安を聞いてみた。

・子供ができて、共働きが出来なくなっても、ローンを支払っていけるか(50歳・女性/その他・専業主婦等) ・学費との兼ね合いでローンが支払えるか(49歳・男性/営業関連)

といった意見の他にも、「学区を考える上で本当にこの土地でいいのか」といったような子育てや教育に関する悩みが寄せられた。またその他、

・将来金利が上がってしまわないかが不安(36歳・男性・技能工・運輸・設備関連)

といった意見をはじめ、「長期間のローン返済に漠然と不安がある」「住宅ローンを組めるのか?」など、「住宅ローン」への不安が多かったことがわかった。子育てとの兼ね合いが気になるのはもちろん、ローンや金利など金銭面に関しての心配も、住宅購入と切っては切れないものになっているようだ。

子育てファミリーにぴったり! 「フラット35」の「子育て支援型」に注目!

子どもの将来を考え、「住」環境を整えたいと考える子育てファミリーが多いことがわかったが、そんな子育てファミリーにおすすめの住宅ローンが「フラット35」だ。

「フラット35」は、民間金融機関と住宅金融支援機構が提携して提供する住宅ローンで、借りたときの金利が返済完了するまでずっと変わらないのが特徴。アンケートでは「金利上昇の不安」を挙げている人もいたが、「フラット35」なら借り入れと同時に総返済額が確定するため、市場の金利が上昇しても安心。毎月の返済額が変わらないので、ライフプランが立てやすく、子どもの進学など教育面でお金がかかるようなときでも安心だ。

「フラット35」では、「省エネルギー性」「耐震性」「バリアフリー性」「耐久性・可変性」といった要件を満たした質の高い住宅を取得する場合に、借入金利を一定期間(当初5年間または10年間)、年0.25%引き下げる「フラット35S」を利用することもできる。詳しくはこちらの記事でも紹介しているのでチェックしよう。

また、子育て支援や地域活性化に積極的な取り組みを行う自治体と機構が連携し、「フラット35」の金利から当初5年間、年0.25%さらに金利を引き下げる「フラット35子育て支援型・地域活性化型」の仕組みがある。平成29年4月からスタートしたばかりの支援制度だ。今回は「子育て支援型」を中心に特徴を確認していこう。利用できるのは、下記3つの要件を満たしている場合。

若い子育て世帯が住宅を取得したり、親世帯と同居や近居したりする場合に、自治体が補助金交付等の財政的支援をしていると利用できる。細かい条件は自治体によって異なるが、たとえば埼玉県の多子世帯向け新築住宅取得支援事業では、主な要件は下記のようになっている。利用の際は自治体から「利用対象証明書」の交付を受け、「フラット35」を申し込む金融機関に提出する必要がある。

「フラット35子育て支援型」なら負担が減っておトクに!

「フラット35子育て支援型」の金利の引き下げによる効果はどのぐらいか、見てみよう。通常の「フラット35」の金利、年1.35%(平成30年4月のフラット35取扱金融機関が提供する最も多い金利)で35年間、3,000万円借りる場合より、「フラット35子育て支援型」を利用すると総返済額は約38万円安くなる。さらに、長期優良住宅などの質の高い住宅を取得して「フラット35S」を併せて利用した場合、同じ条件で総返済額は約110万円も少なくなった。

残念ながら今回のアンケート結果では、これから住宅購入を検討している人で、「フラット35子育て支援型・地域活性化型」を知っていた人は25%と、認知度はあまり高くなかったが、今の住宅ローンは低金利の時代。そのため全期間固定金利の「フラット35」を利用するには良いタイミングと言えるのではないだろうか。

さらに「フラット35子育て支援型・地域活性化型」のような支援制度を利用すれば住宅の取得がより有利になるのでオススメだ。住宅購入を考える際には是非とも検討してみていただきたい。

調査日:2018年5月8日~5月9日
調査対象:マイナビニュース会員
調査数:405人
調査方法:インターネットログイン式アンケート

[PR]提供: 住宅金融支援機構