一人暮らしは、就学や就職で地方から上京して一人暮らしになる、親との暮らしがうっとうしい年齢になった、転勤で一人暮らしになった、離婚した……など様々なケースがあると思います。

  • 地域とつながろう

本連載は、ある程度一人暮らしを継続することを前提にしたサバイバル術を論じる設定です。今回は、下町と山の手、都会と田舎などの地域性にもよりますし、個人個人の性格にもよるでしょうが、独身でも地域との接点を増やしていくことは、人生の中で大いにメリットがあるので紹介します。

故郷を作ろう

若い間は仕事中心で、地域活動は皆無ではないでしょうか。独身時代はもちろん、男性は結婚してからもあまり違わないのではないかと思います。女性の場合は子供を介して、否応なく近所や地域の人々とつながりを持たざるを得ません。子供のためを考えれば、子供が友達から阻害されないように、公園デビューや保育園のママ友との付き合いも慎重に注意を払うでしょう。

私自身も若い時は、友達や同僚との付き合いに便利なところを考えて住む場所を選びました。その後も仕事を続けたかったので、通勤に便利、買い物などの家事が便利など、仕事と家事の効率を考えて住む場所を選んで、私自身が直接地域とつながろうとは、少しも考えませんでした。今考えるとかなり損失だったのではないかと思います。地域活動をする余裕はなかったのですが、「故郷にする」つもりで地域を選べばまたかなり違ったのではないかと思います。現在住んでいる地域は、子供時代をすごした地域とはかけ離れているので、子供時代の何倍もの年数を過ごしているにも関わらず、多少違和感があります。

結婚したら住む場所は変わるのはやむをえませんが、そのまま同じ地域に暮らすこともありますので、自分の感性に合った地域を選ぶことと、将来子供の故郷になることも含めて地域選びをしてください。故郷のない子供は寂しいものです。

遠くの親戚よりも近くの他人

一人暮らしの場合は、特に近くに住む知人友人は大切です。高齢になれば、いずれ親はいなくなります。昔から「遠くの親戚よりも近くの他人」と言います。近くに気の合う友人がいれば、休日も楽しく、特にリタイアしてからは頼りになる存在になるでしょう。私の周りにも友人や親せきの中にも独身で暮らしてきた人が何人かいました。病気になったとき、日々看護したのは遠くの親戚ではもちろんなく、近くの親戚でもなく、近くの友人たちでした。実家が遠くなければ、その近くに住まい、親の交友関係を引き継ぐのも得策です。

気を付けよう! リタイア後の地域とのつながり方

ある座談会で、地域の各分野の人々とそれぞれの仕事関連のことを含めて話し合ったことがあります。その中で、ボランティア活動をしている女性の参加者から聞いた話ですが、男性もリタイアすると、暇になるのでようやく地域に目を向けようとボランティア活動に参加するケースもあります。

今は少しずつ変化しつつあるようですが、ボランティア活動の多くは女性が担ってきました。そこにリタイアした男性が参加することは、好ましいことですが、今までのメンバーと少なからず軋轢が生じるようなのです。簡単に言えば、会社ではそれなりの役職を務め、多くの部下を指揮してきたかもしれませんが、ボランティア活動の場では1年生なのです。その地域の特性、今までの活動の実績、活動の方法やその問題点や改善点も何もわかってはいないのです。それなのに今までの会社の立場をそのままボランティアの場に持ち込んで、皆に指示し始めるそうなのです。当然今まで一生懸命に活動してきた女性陣からは猛反発が起きるでしょう。

また暇になれば何か趣味を始めようと考える人も少なくないでしょう。趣味のサークルでも同様のようです。休憩時間のお茶の準備や後片づけは新米の役目です。しかし、出されたものを「ありがとう」も言わずに当然のように飲み、雑用は女性の役目だとふんぞり返っている人が多いそうです。

子供を介せる母親同士の近所付き合いと違って、独身で近所づきあいはハードルが高いものです。すぐに引っ越す可能性の高い賃貸アパートの住人との付き合いは、地域とつながることとは少し違うかもしれません。分譲マンションでも独身者用のものは同様でしょう。新築のファミリー向け分譲マンションに入居した場合は、多くは同年齢です。同じ時期に子供が入学し、独立し、同じように年を取っていきます。昔の公団住宅では、住民同士が定期的に食事会を開催し、老後の生活を互いに助け合う取り組みもあるようです。独身世帯の増加に合わせて、新しい地域のコミュニケーションのあり方がもっといろいろ試みられてもよいと思います。

■ 筆者プロフィール: 佐藤章子

一級建築士・ファイナンシャルプランナー(CFP(R)・一級FP技能士)。建設会社や住宅メーカーで設計・商品開発・不動産活用などに従事。2001年に住まいと暮らしのコンサルタント事務所を開業。技術面・経済面双方から住まいづくりをアドバイス。