「東京は物価が高いので、生活費が高い」または、「地方は物価が安いので、生活費が東京に比べてあまりかからない」と世間でよく言われていることは、本当なのでしょうか。
連載コラム「地方の生活コストは本当に安いのか?」では、ファイナンシャル・プランナーの高鷲佐織が、実際に東京から地方へ移り住んで感じたことを交えながらお伝えいたします。
家電量販店の通販を利用
みなさんは、家電量販店を利用しますか?
東京在住の頃、最寄り駅の近くには、大手家電量販店がありました。家電を購入する際は、複数の家電量販店の店舗に足を運び、価格やサービスを比較しながら、購入する商品を決めていました。現在の家電量販店では、「家電」だけでなく、時計、文房具、日用品、化粧品など多種多様な商品を取り揃えている店舗もあります。家電ではなく、日常的に使う身近な商品を買うために、家電量販店に足を運ぶ方もいらっしゃると思います。
また、大手家電量販店では、「通販」も行っており、店舗で取り揃えている商品を、店舗と同じ価格で購入することができます。以前から私自身もよく利用しており、トイレットペーパーのような大きくてかさばるものや、ペットボトル飲料水1ケース(24本入り)のような重いものを通販で購入すると、自宅まで届けてくれるので助かっています。今回は、家電量販店について調べてみました。
家電量販店の商品別販売額及び前年比増減率(平成29年)
経済産業省の商業動態統計年報によりますと、家電量販店の平成29年の商品販売額は、平成28年と比べて3.1%増加となりました。商品別に見てみると、情報家電は、パソコンやゲーム機の需要好調により前年比9.3%増加、カメラ類は前年比3.9%増加、通信家電は前年比2.6%増加となりました。
また、生活家電は、エアコンや洗濯機、冷蔵庫などが堅調だったことから前年比2.4%増加となり、多くの商品が、前年より販売額を上回りました(緑色で表示)。このことから、家電量販店の平成29年の商品販売は、好調であったことがわかります。
前年比増減率では、マイナス(▲4.5%)でしたが、「その他」の商品販売額は、通信家電やカメラ類よりも上回っています。「家電」の販売が柱である家電量販店ですが、家電ではない商品の販売も、利用者に受け入れられている結果だと思います。
個人的に感じることですが、東京都内の家電量販店に入ると、多くの訪日外国人が、家電のみならず、たくさんの商品を購入している姿を見かけましたので、訪日外国人の増加が、家電量販店の商品販売額の増加を押し上げている要因の1つかもしれません。
東京でも地方でも送料変わらず
大手家電量販店の通販では、東京でも地方(一部地域を除く)でも、送料の金額が変わらないように設定されていることが多いので、東京で注文していた物と同じ物を、現在住んでいる地域で注文しても、送料が変わらないので助かっています。
大手家電量販店の通販を利用した場合の送料について、まとめてみましたので利用される際は、ご参考にしてください。ただし、(表2)の送料は、2018年9月現在のものです。送料の設定は変更されることがありますので、実際に購入される際は、ホームページ上の送料の項目をご確認ください。また、各店舗で購入される場合と、通販で購入される場合の送料が異なる場合もあります。
終わりに
家電量販店の通販では、家電だけでなく、日用品、薬、書籍など、様々なものを購入することができます。また、家電量販店として、多くの地域で店舗も構えているので、販売先に対する安心感や信頼感があります。
ちなみに、家電量販店の通販で薬を購入した場合でも、医療費控除の対象となりますので、通販でも「領収書」を発行することを忘れないでください。領収書発行の手続きについては、各家電量販店によって異なりますので、商品購入の際、領収書発行についてご確認ください。
高鷲佐織(たかわしさおり)
ファイナンシャル・プランナー(CFP 認定者)/1級ファイナンシャル・プランニング技能士/DCプランナー1級。資格の学校TACにて、FP講師として、教材の作成・校閲、講義に従事している。過去問分析を通じて学習者が苦手とする分野での、理解しやすい教材作りを心がけて、FP技能検定3級から1級までの教材などの作成・校閲を行っている。また、並行して資産形成や年金などの個人のお金に関する相談を行っている。