ムーンムーンは2026年11月1日、部下を持つ管理職を対象とした「日中の眠気への見方と対応に関する実態調査」の結果を発表した。調査は2026年10月24日～10月26日、部下を持つ全国の30～60代の管理職200名を対象に、インターネットによるアンケートで実施した。
直近1年で部下の居眠りを見た上司は84.5%
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直近1年で、部下が勤務中に居眠りや強い眠気を感じている様子を見たことがあるか
直近1年で、部下が勤務中に居眠りや強い眠気を感じている様子を見たことがあるか尋ねたところ、「まれにある」が38.0%、「ときどきある」が35.5%、「よくある」が11.0%となった。一方、「ない」は15.5%だった。「まれにある」「ときどきある」「よくある」を合わせると84.5%に達し、8割以上の上司が部下の居眠りや強い眠気を目撃していた。日中の眠気は、職場で決して珍しい光景ではないことがうかがえる。
居眠りの原因は「生活の乱れ」が最多、睡眠の病気は3.4%
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部下が勤務中に居眠りをしていた場合、原因として考えるもの
部下が勤務中に居眠りをしていた場合、原因として考えるものを尋ねたところ、「夜更かしなど生活の乱れ」が26.1%で最多となった。次いで、「業務量が多く疲れている」が14.5%、「業務が単調」が14.1%、「仕事への意欲の低さ」が13.1%、「育児や介護など家庭の事情」が11.0%と続いた。「その他」は21.2%で、その内訳には「前夜の飲酒」(8.2%)、「服薬の影響」(5.2%)、「睡眠の病気」(3.4%)などが含まれる。
部下の居眠りについて、生活習慣や業務、仕事への意欲に原因があると考える上司が多い一方、「睡眠の病気」を疑う人は3.4%にとどまった。病気が原因かもしれないという視点は、まだ職場に十分浸透していない様子がうかがえる。
居眠りをした部下には「体調や睡眠について話を聞く」が最多
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居眠りをしていた部下に対して、これまでにどのような対応をしたか
居眠りをしていた部下に対して、これまでにどのような対応をしたか尋ねたところ、「体調や睡眠について話を聞いた」が24.5%で最も多かった。次いで、「休憩や仮眠を勧めた」が19.4%、「対応したことはない」が16.0%、「あとで個別に注意した」が15.7%、「その場で注意した」が11.0%となった。「その他」は13.4%で、内訳には「業務量を調整した」(6.9%)、「人事評価でマイナスに考慮した」(3.1%)、「産業医や保健師につないだ」(2.2%)などが含まれる。
その場で注意するよりも、まずは体調や睡眠について話を聞く上司が多い結果となった。部下の状態を確認し、対話を試みる管理職の姿勢が見て取れる。
上司自身も78.5%が勤務中に強い眠気を経験
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自身が勤務中に強い眠気を感じることがあるか
自身が勤務中に強い眠気を感じることがあるか尋ねたところ、「月に数回ある」が44.0%、「週に数回ある」が24.5%、「ほぼ毎日ある」が10.0%となった。一方、「ほとんどない」は17.5%、「まったくない」は4.0%だった。「月に数回ある」「週に数回ある」「ほぼ毎日ある」を合わせると78.5%に上り、上司自身も約8割が勤務中の強い眠気を経験していた。眠気は役職を問わず、多くのビジネスパーソンが抱える共通の悩みであることがわかった。
睡眠時無呼吸症候群の知識、「日中の眠気の原因になる」は21.4%
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睡眠時無呼吸症候群について知っていること
睡眠時無呼吸症候群について知っていることを尋ねたところ、「日中の強い眠気の原因になることがある」が21.4%で最多となった。次いで、「やせている人でも起こることがある」が16.8%、「居眠り運転の要因になることがある」が14.3%、「本人は眠気を自覚しにくい場合がある」が13.7%、「治療によって日中の眠気が改善することがある」が11.4%となった。「その他」は22.4%だった。
睡眠時無呼吸症候群が日中の眠気につながることは一定数に知られているものの、ほかの特徴については回答が分散した。本人が眠気を自覚しにくい場合があるという特性への理解も、周囲がサポートするうえで重要となる。
