レバレジーズは4月22日、同社が運営するオンライン診療プラットフォーム「レバクリ」を通じて実施した、対面での病院受診に関する実態調査の結果を公開した。直近1年以内に対面受診の経験がある520人を対象としたもので、約7割が何らかの負担を感じていることが明らかになった。
保険診療を受診した人のうち68.3%、自由診療を受診した人のうち73.4%が「負担がある」と回答した。負担の内容として、保険診療では「診察や会計までの待ち時間が長い」が59.0%で最多となり、「土日診療が少ない」が29.4%で続いた。自由診療では「通院の移動時間や交通費」が39.3%で最も多く、「予約が取りにくい」29.3%、「近くに希望する診療科がない」27.2%と続いた。
1回あたりの通院にかかる合計時間は、保険診療・自由診療ともに約2人に1人が「1時間以上」と回答。通院の往復交通費については、自由診療で「3,000円以上」とする割合が28.8%と最多で、保険診療の7.3%を20ポイント以上上回った。
連休中に急な体調不良で受診した経験については、「何度もある」と「1〜2回程度ある」を合わせて約6割にのぼった。連休中のストレスとしては「混雑した待合室で長時間待たされる」が49.7%、「体調が悪い中、遠方の休日に空いている病院まで移動する」が38.4%と挙がった。
また、通院のために仕事を休んだ経験があると回答した人は約6割で、そのうち約8割が負担を感じると答えた。負担を感じる理由としては「不在の間に他のメンバーに業務のしわ寄せが行く」が52.5%で最多となり、「有給の残日数が少なくなる」42.8%、「休み明けに大量のメールやタスクが溜まる」31.4%と続いた。
オンライン診療事業部長の中嶋一揮氏は、今回の結果について「特にビジネスパーソンにおいては、通院のために仕事を休むことで、周囲への影響や休み明けの負担を懸念する声が見られた」とコメント。日本の医師偏在問題や地域による医療格差が受診のハードルを高めている可能性にも触れ、「レバクリは、物理的な距離や時間の制約を取り払うことで、誰もが適切なタイミングで医療を受けられる社会の実現を目指す」としている。
なおこの調査は、3月16日〜18日にインターネットで実施。実査はマクロミルに委託された。
編集部メモ
医療機関によるオンライン診療は、1997年に厚生省(当時)が「情報通信機器を用いた診療(いわゆる「遠隔診療」)について」(健政発第1075号)で公表されて以来、徐々にその制度整備が進められていた。そして2020年、新型コロナウイルス感染症の流行拡大を受けてその重要性が急速に高まったことを受け、それまで対面以外認められていなかった初診を含むオンライン診療が特例として解禁。2022年には恒久的な制度として認められ、2026年4月には医療法の中でオンライン診療に関する制度改正が進められるなど、さらなる普及拡大に向けた動きが続いている。












