業界有識者が選ぶ「5大フィットネストレンド2025」発表 - RIZAPグループ取締役・鈴木氏、バズーカ・岡田氏など

ウェルネス／運動施設向けオールインワン・マネジメントシステム「hacomono」を提供するhacomono（本社：東京都渋谷区 代表取締役CEO：蓮田健一）は、フィットネス業界の有識者を招いたトークセッション「hacomono Fitness Headlines 2025」（開催日：2025年12月9日）を開催した。当日は2025年の業界を象徴するニュース約100本の中から、業界の有識者とともに選出した「5大フィットネストレンド2025」を発表。

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  業界有識者が選ぶ「5大フィットネストレンド2025」

□「hacomono Fitness Headlines 2025」実施概要 登壇者：
・RIZAPグループ　取締役　鈴木 隆之 氏
　事業内容: 気軽に立ち寄れる “コンビニジム”「chocoZAP」を展開

・日本体育大学　教授　岡田 隆 氏（バズーカ岡田）
　肩書・活動: 日本体育大学教授。筋肉の教育・研究に従事。「バズーカ岡田」の名前でも知られる

・LOIVE　代表取締役社長　前川 彩香 氏
　事業内容:女性専用グループ型フィットネスを全国に直営で185店舗以上運営（pilates K、ホットヨガスタジオloIve など主要5ブランド）

・FiT　取締役COO　小林 幸平 氏
　事業内容:2,980円から低価格で高品質な運動体験を届ける24時間ジム「Life Fit」を運営

・モデレーター：hacomono マーケティング本部 貞包 絵里奈氏

開催日：2025年12月9日（火）
開催場所：hacomono 原宿本社
方法：2025年のフィットネス業界ニュースを事前に100件選出し、登壇者が注目トピックを選定。特に多くの意見が集まったテーマをもとに、「5大フィットネストレンド2025」として発表。

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  左から鈴木氏、岡田氏、前川氏、小林氏

1.「低価格×手軽さ」で24ジムが再加速

2025年は、24時間ジム市場の再拡大がより鮮明になりました。 「ANYTIME FITNESS」が国内1,200店舗・会員100万人を突破し、既存勢が堅調に伸びる一方、「LifeFit」など“低価格×手軽さ”を武器にした新ブランドが急拡大。この価値提供が新たな利用者層を呼び込み、24時間ジムデビューが加速しています。市場ではフィットネスの民主化・コンビニ化が進み、“カジュアル派”と“本格派”が共存する構造が定着しつつあります。

鈴木氏：「chocoZAP」は、日本国内のフィットネス参加率を20％に高めるという目標のもと、2022年に開始しました。当時すでに24時間ジムは存在していましたが、私たちは「安価でコンビニのように通えて楽しい」をコンセプトに、フィットネスに通いにくい理由の解消を目指しました。セルフエステなども設けることで、単なるトレーニングだけでなく、「楽しく続けられる」というコンセプトを追求し、結果として店舗数は約1800店舗まで拡大しました。最も喜ばしい成果は、新しい市場が創出され、フィットネスに参加する人が増えているという点です。

小林氏：私たちも全く同感です。月に約30店舗という速いペースで新規出店を進めており、その際に配布するチラシを見て、お客様から「chocoZAPですか？」と尋ねられることがあります。正直、悔しい思いもありますが、それ以上に、5年前には存在しなかった安価なジムの市場が今や当たり前になっていることを実感しています。

ジムはもはや、体を鍛えている人だけが行く場所ではなく、“普通の人も通う場所”という認識が広まりました。プレイヤーが増えたことで環境が整備された側面と、利用者数の増加に伴って新たなプレイヤーが参入したという相乗効果が、この市場の成長を牽引してきたと感じています。

前川氏：RIZAP社は、多額の広告投資とムーブメント創出により、この業界に大きな変革をもたらしました。特に、女性の「痩せる」手段を、従来の「エステ」から「フィットネス」へと転換させた功績は非常に大きいと考えています。

2.ピラティスがブームからカルチャーへ

2025年もピラティス市場の勢いは続き、大手ブランドのマシンピラティス出店は100店舗を超えてきました。また、青山商事、TSUTAYAなど、新規ブランドや異業種の参入で多様化が進行。美容目的にとどまらず、リハビリや姿勢改善など医療・教育分野へ拡張し、「整える」文化が根づきつつあります。

前川氏：市場拡大の要因は、比較的ハードではない運動でトライしやすく、かつ姿勢矯正やボディメイク効果による美容への貢献が大きい点です。

今後の成長の鍵は、いかに地方への出店を加速できるかという点にあります。また、異業種からの参入が増えていることは、競合が増えるという側面もありますが、市場全体の拡大を意味すると捉えています。このことから、市場のピークはまだ先にあると見ています。

岡田氏：ピラティスはもともと治療から発展してきたもので、第一次世界大戦の頃からリハビリに使われてきました。最近では、整形外科の先生方が大学でピラティスの臨床研究を進めるなど、医療分野でも注目が高まっています。手術や投薬を専門とするドクターが関心を寄せていること自体、とても大きな意味があると思います。

鈴木氏：ピラティスもトレーニングと同じように、もっと身近なものになればという思いで、導入はしています。ただ、やはり初心者が自分一人で取り組む際のハードルは正直高いと感じています。もちろん、私たちとしてはそのハードルを下げて、いかにピラティスを広めていけるかということに挑戦したいという思いはあります。

3.筋トレが世代を超えて日常に

フィットネス参加率の上昇とともに、筋トレが全年代に広がりを見せました。特に70代以上では参加率が約10倍に拡大し、「ボディメイク」から「ウェルネス」へと意識がシフトしています。

岡田氏：データを見ると、70代の筋トレ実施率は2000年の1.4％から2024年には12.4％まで伸びています。コロナの影響もありますが、それ以上に「マッチョのためのもの」から「自分の健康を守るための習慣」へと意識が変わってきたことが大きいと思います。

今や筋トレはボディメイクではなく、ヘルスケアの一部として定着しつつあります。

鈴木氏：RIZAPのパーソナルトレーニングでも、シニアの方がすごく増えています。目的は見た目を変えることよりも、階段を上がれるようになりたいとか、遠出を楽しみたいとか、生活の質を上げることなんですよね。

筋トレが、シニアの方にとって“生活を支える手段”になってきていると実感しています。

小林氏：先日店舗で、高校生の女の子2人が真剣にトレーニングの話をしているのを見かけたんです。「美容のため」っていう理由だけじゃなくて、もっと幅広い目的でフィットネスに関心を持つようになっていると感じます。

一方で、シニアのご夫婦が一緒に通っているケースも増えていて、本当に世代を超えて広がってきていますね。

4.世界旋風が上陸 HYROX・ピックルボール

欧米発の新競技が、日本でも徐々に存在感を高めています。“競う”だけではなく、世代や背景の異なる人たちが一緒に楽しめる“つながり型”のスポーツとして、新しい参加の在り方を生み出しています。

岡田氏：今の時代はどうしても効率やコスパが重視されがちですが、ホモ・サピエンス（人間）の本来の喜びはそこではないと思います。我々は他者と協力し、何かを成し遂げることで社会を築いてきました。その歴史を踏まえれば、一体感や達成感に幸福を見いだすのは、ごく自然なことだと言えるでしょう。

だからこそ、ハイロックスやピックルボールのように、他者と一緒に成り立つ競技は、改めてスポーツの価値や幸福の本質を思い出させてくれると感じます。

鈴木氏：まず、このようなムーブメントで様々な要素が取り込まれ、市場が拡大していくと考えています。これは、人々が「楽しく勉強し続けられる」「盛り上がる」という要素が非常に重要だからです。この点は大変参考になりました。

グローバル展開という点で考えると、これまでは海外のトレンドが日本に来ることが多かったですが、今後はむしろ日本でトレンドを作り、それを海外に持っていく、というグローバル展開も実現したいと考えています。

前川氏：私も海外でピックルボールを体験し、テニス経験がなくても楽しめ、夢中になりました。この経験から、日本でピックルボールが注目されているのは、従来のスポーツと異なるコンセプトや要素が市場を広げていると感じています。海外トレンドの流入により、これまでスポーツに縁がなかった人も気軽に始められる機会が増えています。

岡田氏：ピックルボールは「誰も取り残さない」と言われていて、経験がなくても楽しめる素晴らしい作りだと感じます。新しいスポーツ体験は、人々のスポーツへのハードルを下げ、市場全体の活性化につながる歓迎すべきトレンドだと考えています。

1. フィットネスが街と教育を拓く 異業種・自治体・学校との連携が広がり、フィットネスが社会の基盤へと接続され始めています。鉄道会社や大手企業との協業、大手総合型スポーツクラブの地域部活動の受託など、新しい共創モデルが生まれています。

小林氏：弊社にも東京メトロ様や松竹様といった大企業がオーナーとして参画していただきました。このような異業種の参入は業界としても注目度が上がり、利用者の利便性向上にもつながっていると感じます。単なるビジネス連携ではなく、企業として「健康をどう捉えるか」という考え方を共有できているのも大きいですね。

今後はデジタルを活用して、業界全体の基盤をつないでいければと思っています。

鈴木氏：これまでの全店舗直営で出店スピードやリスク管理という事業基盤がしっかりしてきたので、ここからはそのモデルを、拡大させていきたいと考えており、フランチャイズ展開や自治体・異業種を含めた外部企業・団体との連携もどんどん進めていく予定です。

弊社は無人店舗の運営ノウハウがあるので、人材の採用やマネジメントの面で大きな制約を受けにくく、採算が取りづらいエリアにも出店できるのが強みです。

実際、兵庫県ではすでに成功事例も生まれており、この仕組みを活かしてさらにウェルビーイングの裾野を広げていければと思っています。

前川氏：先生の働き方改革や少子高齢化の影響で、部活動が減ってきていますが、これはフィットネス業界にとっても大きなテーマだと思います。最近では、フィットネスクラブが地域の部活動を受託するケースも増えていて、教育分野での新しいチャンスにもなっています。

日本はもともと若い世代の運動習慣が少なくて、10代で運動をしていた人のほうが大人になってからも続ける傾向が強いんですよね。だからこそ、今のうちから子どもたちが運動に触れられる場をつくることが、将来的に業界全体の発展にもつながると感じています。

岡田氏：どの取り組みもすごく興味深くて、新しい挑戦を感じました。最近の日本には「未来を諦めない力強さ」が戻ってきているように思います。部活動地域移行の取り組みも、教育の現場とつながる素晴らしい試みですよね。こうした動きが日本全体を良い方向に動かしていくと感じています。