Z世代「賃金が下がったとしても週休3日にしたい」人の割合は?

ビッグローブは4月27日、「あしたメディア by BIGLOBE」にて実施した若年層の働き方に関する意識調査の結果を発表した。調査は3月24日〜28日、18歳〜29歳の男女600人と30歳〜69歳の男女400人を対象に行われたもの。

賃金が下がったとしても週休3日にしたい

まず、賃金が下がったとしても週休3日にしたいと思うか聞いたところ、18歳〜24歳では「あてはまる」(23.7%)、「ややあてはまる」(31.1%)の合計が54.8%と半数を超えた。25歳〜29歳では50.0%、30代〜60代は47.3%となり、若い世代ほど賃金が下がっても週休3日にしたい人が多い事が分かった。

仕事のやりがいよりも普段の生活を重視したいかについては、18歳〜24歳では「あてはまる」(30.6%)、「ややあてはまる」(36.6%)の合計が67.2%に。約7割が「仕事のやりがいよりも生活重視」と考えている事が明らかとなった。25歳〜29歳では72.8%、30代〜60代では72.0%。

仕事のやりがいよりも普段の生活を重視したい

「管理職になりたい」かに関しては、18歳〜24歳では「あてはまる」(13.1%)、「ややあてはまる」(26.0%)の合計が39.1%となっている。25歳〜29歳は35.2%、30代〜60代は22.8%となっており、若い世代の方が「管理職になりたい」と思っている人が多かった。

管理職になりたい

柔軟な雇用形態の推進は少子化対策に有効だと思うか尋ねると、18歳〜24歳では「思う」(32.9%)、「やや思う」(40.9%)の合計が7割強となった。一方で、「有効だと思わない」という人は、18歳〜24歳で26.3%、25歳〜29歳で32.8%、30代〜60代で23.5%と、30代以上に比べ、若年層の方が多い傾向となっている。

柔軟な雇用形態の推進は少子化対策に有効だと思う

続いて、AI(ChatGPTなどが仕事に関与することについて質問したところ、「良いと思う」と回答した割合は、18歳〜24歳では24.6%、25歳〜29歳では19.2%、30代〜60代では14.5%と若い世代ほど高い結果となった。「良いと思う」「やや良いと思う」の合計回答は、18歳〜24歳で76.6%、25歳〜29歳で76.8%、30代〜60代で75.5%となっている。

「良いと思う」理由としては、幅広い年代で「仕事が効率化されるから」「自身が苦手なところを補ってくれるから」が多く挙がった。「悪いと思う」理由では、18歳〜24歳では「仕事が奪われる可能性があるから」「仕事をさぼる人がいるかもしれないから」、30代〜60代では「まだ人間ほどのレベルには達していないから」が多かった。