Wizleapは6月7日、「資産形成についての意識調査」の結果を発表した。調査は5月10日～12日、20歳～59歳の男女1,000名(各年代男女別で125名)を対象にWebアンケート方式で行われた。

  • 人生100年時代に不安に思うこと

    人生100年時代に不安に思うこと

2022年、日本人の平均寿命は男性81.64歳、女性は87.74歳と過去最高を記録。今後も平均寿命は年々伸びると考えられており、厚生労働省では、2040年に平均寿命が100歳になると予想している。

そこで、「人生100年時代に不安があるか」と聞いたところ、約9割(88.2%)が「不安がある」と回答。特に、「お金(収入・貯蓄・資産形成)」(91.4%)、「健康・病気」(87.9%)、「仕事・キャリア」(74.5%)に対する不安が大きいよう。「お金」に対する不安について具体的に聞くと、「老後の生活資金・年金」(43.4%)がダントツに多く、次いで「収入が増えないこと」(15.8%)、「毎月の家計について」(9.4%)と続いた。

  • 老後(65~100歳)に必要な資金の総額

    老後(65~100歳)に必要な資金の総額

続いて、「老後2,000万円問題に危機感があるか」と尋ねたところ、約8割(78.4%)が「危機感がある」と回答。そこで、「現在資産形成を行っていますか?」と聞くと、7割以上(70.6%)が「行っている」と回答し、そのうち半数以上(55.7%)が自分なりの資産形成プランを持っていることがわかった。

また、「老後(65〜100歳)に必要な資金の総額」を尋ねたところ、「2000万円〜3000万円未満」(25.8%)や「3000万円〜4000万円未満」(20.1%)など、8割(80.9%)が「2000万円では足りない」と考えていることが判明。

しかしながら、「老後のための資産形成に危機感がある」と回答した割合と、「資産形成している」と回答した割合を比較すると、低所得者層の方が「資産形成に危機感がある」割合が高いが、高所得者層の方が「資産形成をしている」割合が高いという結果に。「世帯年収300万円未満」の「資産形成に危機感がある」人の割合と「資産形成をしている」人の割合に関しては、36.4ポイントの差が見られ、低所得者層において「資産形成をしたくてもできない」傾向にあることがわかった。

  • コロナ禍(2020.4~)以降の「資産形成への関心が高まった」割合

    コロナ禍(2020.4~)以降の「資産形成への関心が高まった」割合

「コロナ禍以降、資産形成への関心度はどのように変化しましたか?」と尋ねたところ、約7割(67.0%)が「関心度が高まった」と回答。

しかしながら、そのうち3人に2人(59.3%)が「コロナ禍以降、実際に投資などの行動に移せていない」ことが明らかに。「関心度が高まり、投資などの行動に移せている」のポイントが最も高かったのは「20代男性」で42.4ポイント。最もポイントが低かったのは「50代女性」で12.0%だった。