ロバート・ウォルターズ・ジャパンは6月8日、「人事評価制度」に関する調査結果を発表した。調査は3月24~31日、同社に登録のある国内で働く会社員709人を対象に行われた。
調査結果は以下の通り。まず「(勤務先が)成果や能力が処遇に反映される評価制度になっていると思いますか」と聞くと、「制度はあるが運用がうまくいっていない」(45%)、「制度があり運用もうまくいっている」(30%)、「制度自体がない」(25%)となった。
また、「勤務先の人事評価制度にどの程度満足していますか」と尋ねると、「とても満足」(10%)、「やや満足」(39%)、「やや不満」(33%)、「とても不満」(18%)だった。
なお、人事評価に不満を感じている会社員に「不満に思うこと」を聞いたところ、「評価基準が不明瞭」(63%)、「評価が給与と結びついていない」(46%)、「頑張りや努力といったプロセスが評価されない」(40%)が上位3つをなっている。
次に、「能力以外に人事評価(給与・昇格)に影響がある項目」を聞いてみると、外資系企業では「上司の好み」(59%)、「学歴」(31%)、「男女の性差」(30%)がトップスリーだった。
そして、日系企業では「上司の好み」(72%)、「男女の性差」(56%)、「学歴」(40%)という結果だった。