パソナグループは3月4日、「第2回 コロナ後の働き方に関する調査」の結果を発表した。調査は2021年11月19日～22日、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏在住の、20代〜60代以上の男女1,101名を対象にインターネットで行われた。

  • 在宅勤務によるチームへのパフォーマンスの変化

    在宅勤務によるチームへのパフォーマンスの変化

三大都市圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県)における緊急事態宣言中(2021年7～9月)の在宅勤務実施率は、92.1%と前回(2020年)の調査と大きな変化はないものの、「週4日以上」は28.0%と大幅に低下。さらに、宣言解除後(10月～)の在宅勤務実施率は70.8%に減少し、「在宅勤務を行っていない」が約3割と大幅に増加するなど、出社勤務への回帰が顕著となった。

また、評定関与者(管理職)に対し、在宅勤務によるチームへのパフォーマンスの変化について聞いたところ、前回に比べて「向上した」の割合が32.9%と、前回(23.5%)から増加。特に若年層で高く、30代は40.7%、20代にいたっては70.2%という結果に。パフォーマンスが低下した理由としては、「コミュニケーションの低下」(70.0%)、「各人の業務状況の把握が困難」(58.8%)が多くを占めた。

一方、在宅勤務による自身のパフォーマンスについては、前回(23.6%)に比べて「向上した」(27.9%)とする割合が増加したものの、「低下した」はそれを上回る29.9%に。自身のパフォーマンスが低下した理由を聞くと、「自宅では業務への集中が難しいから」(51.7%)が増加し1位に。他方「リモートワークに向かない職務だから」(31.6%)は大きく減少した。

  • 在宅勤務による労働時間の変化

    在宅勤務による労働時間の変化

在宅勤務による労働時間の変化について聞いたところ、「変わらない」が43.1%、「減少した」が35.9%。労働時間の減少理由としては、前回同様「不要不急の会議などが減少」(43.8%)、「雑務に煩わされず集中できた」(43.3%)が上位に。

一方、労働時間が「増加した」と回答した人は17.2%。理由としては、「オンオフの切り替えが難しく効率が落ちたから」(47.1%)、「割振られた仕事量が増加」(38.6%)が上位となり、「ITインフラなどが不十分で効率が落ちたから」(21.7%、前回33.1%)は大きく減少した。

  • 自身のパフォーマンス最適化には、在宅勤務等(サテライトオフィス勤務を含む)をどの程度行うのが適切と考えますか?

    自身のパフォーマンス最適化には、在宅勤務等(サテライトオフィス勤務を含む)をどの程度行うのが適切と考えますか?

続いて、「チームとしてのパフォーマンス最適化には、在宅勤務等(サテライトオフィス勤務を含む)をどの程度行うのが適切と考えますか?」と質問したところ、前回同様、評定関与者(管理職)では「週に2-3日」(35.4%)が最も多かったものの、その割合は減少傾向に。

一方、自身のパフォーマンス最適化に向けては、こちらも前回同様「週に2-3日」(32.9%)が最多に。しかしながら、その割合は減少し、男女とも若年層(20代・30代)で「週2-3日」「週4日以上」が多い結果に。

また、在宅勤務を円滑に行うための「家庭内環境」の課題を聞くと、前回同様「インターネット環境の改善」(46.1%)、「プリンタやモニタなどの機器が不十分」(41.3%)、「通信費や光熱費の負担」(39.5%)」が上位に。さらに、「業務上の課題」についても聞くと、前回同様「チームのコミュニケーション機会の確保」(50.9%)が最多に。次いで「各人の業務(タスク)の明確化」(46.8%)、「紙や捺印が必要な業務フローの見直し」(38.2%)と続いた。