グローバル人材の約8割、「在宅勤務できない会社」を敬遠する結果に

ロバート・ウォルターズ・ジャパンは10月28日、「コロナ禍・アフターコロナ時代の働き方意識調査」を発表した。調査は10月8～18日、同社に登録する国内在住の会社員279人を対象にインターネットで行われた。

調査結果は以下の通り。まず、「(緊急事態宣言後)あなたの会社が許可・奨励している在宅勤務の日数を教えてください」と聞くと、「週5日フルリモート可」(58%)、「週4日在宅勤務可」(6%)、「週3日在宅勤務可」(13%)、「週2日在宅勤務可」(14%)、「週1日在宅勤務可」(3%)、「フルオフィス勤務必須」(5%)だった。

(緊急事態宣言後)あなたの会社が許可・奨励している在宅勤務の日数を教えてください

また、「在宅勤務継続中にオフィス勤務へ戻りたいと思ったことがあるか」と尋ねると、 6割が「思ったことがない」と回答している。

そして、「オフィス勤務に戻りたいと思わなかった理由」を聞いたところ、「通勤時間の煩わしさから解放された」(86%)、「趣味や家族との有意義な時間が増えた」(41%)、「在宅勤務により生産性が上がった」(29%)、「オフィスよりも快適な仕事環境」(16%)、「その他」(6%)、「直接対面するより、在宅勤務の方が人間関係が良好になった」「人事評価において不公平感を感じない」(3%)、「仕事に対して、裁量権が認められた」(2%)となっている。

なお、「オフィス勤務に戻りたい要因」の 1位「同僚等との対面的なつながり」(49%)、2位「組織・チームの一体感、対面的な目的の共有」(46%)、3位「環境の変化等、気分転換」(31%)だった。