一般社団法人放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は22日、新4K8K衛星放送の視聴可能機器の普及台数が、8月末で1,000万台を突破したと発表した。

メッセージを寄せた武田良太総務大臣

2018年12月1日の新4K8K衛星放送開始から、1年で300万台、2年で700万台を超え、2年9カ月(約1,000日)で1,000万台に到達。

同日行われた記者発表会で、A-PABの木村政孝理事は、2011年のアナログ放送終了時に購入されたテレビが、10年を過ぎて買い替え時期に入ったこと、そしてこの1年間は、「ステイホーム」「東京オリパラ視聴マインド」が後押しとなって前年同月比3～4割増が連続するなど、需要拡大を支えたことが背景にあると説明した。

さらに木村理事は、かつて4K8K推進キャラクターを務めた女優の深田恭子にも触れ、「普及の前半では大いにご活躍していただいたことを絶対に忘れてはいけない」と感謝した。

東京オリンピックの中継は、視聴者からの反響が大きかったそうで、NHKの落合淳編成局専任局長は「8Kについては『競技会場の特等席で見てるようなアングルで、臨場感を味わえた』ですとか、『選手の表情や汗までくっきり見える』といった声を頂きました」と報告している。

次の目標は、2024年開催予定のパリオリンピック・パラリンピックまでに、2,500万台の達成。これまでのペースを約4割アップさせないと到達できない数値で、木村理事は「楽な道のりではないと思いますが、引き続き普及拡大に熱い思いを傾けて参りたいと思います」と意気込んだ。

メッセージを寄せた武田良太総務大臣は「今後さらに4K8K放送の普及が進む段階に向かうことが期待されます。そのためにも各放送事業者の皆様方には、これまで以上に、4K・8K放送の特長を生かした魅力的なコンテンツの提供に取り組んでいただきたいと思います」と期待をコメントしている。