チューリッヒ生命は8月4日、「ストレス」に関する調査結果を発表した。調査は5月27日~28日、全国の20歳~59歳のビジネスパーソン1,000名(性年代均等割付)を対象にWEBアンケート方式で行われた。
仕事をする上で「最もストレスを感じる要因」を尋ねたところ、「給与・賞与(金銭面)」(22.5%)が最も多く、理由として、会社の給与評価制度に対する不満や、コロナ禍による収入減少・休業などが挙がった。
次いで、「仕事内容」(18.5%)、「上司・部下以外の社内の人間関係」(15.1%)、「上司との関係」(11.6%)、「仕事環境」(10.9%)と続き、昨年と比較し、「上司との人間関係」は減少したが、「上司・部下以外の社内の人間関係」「取引先等の社外の人間関係」(5.9%)、「部下との人間関係」(4.2%)は増加傾向となった。
続いて、新型コロナウイルスの影響により感じる仕事のストレスを尋ねたところ、「業務上のコミュニケーションがとりづらい」(20%)が最多に。また、「通勤」や「オフィス」での感染するリスクをストレスと感じる人も34.3%いることがわかった。
次に、新型コロナウイルスの感染拡大前から導入されていた「働き方に関する制度」を教えてもらったところ、「在宅勤務」(19.3%)、「時短勤務」(16.0%)、「フレックス」(15.9%)が上位に。導入していた制度によって感じるストレスについて聞くと、「収入が減ったこと」(21.0%)、「勤務管理・業務管理が厳しくなったこと」(18.3%)、「社内スケジュールが調整しづらいこと」(18.1%)が上位にあがった。
一方、新たに導入されたり変更された制度によりストレス緩和につながった制度については、「在宅勤務制度」(36.4%)が最多に。しかしながら、「ストレス緩和につながった制度はない」と回答した人は43.8%を占め、働き方に関する制度の導入や、変更がストレス緩和につながっていないと考える人も多いことが伺えた。
次に、新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着き、自粛をする必要がなくなった時に最もやりたいことを教えてもらったところ、「国内旅行」が37.0%、「海外旅行」が15.5%と、全体の52.5%が「旅行」を選択した。