エン・ジャパンは5月28日、「ミドル世代のUターン・Iターン転職」に関する調査結果を発表した。調査は5月13日〜21日、同社運営の転職サイト「ミドルの転職」を利用する転職コンサルタント200名を対象にインターネットで行われた。
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コロナ禍以前と比較して、ミドル人材を対象とした地方の求人数は変化していると感じますか?
「コロナ禍以前と比較して、ミドル人材を対象とした地方の求人数は変化していると感じますか?」と伺ったところ、32%が「(どちらかといえば)増えていると感じる」と回答。理由を尋ねると、「テレワークの普及により都市に住む人材の採用が可能になったため」(56%)や「地方に拠点を設ける企業が増えたため」(41%)が多く、地方の企業や、地方拠点での採用ターゲットが広がっていることがうかがえる結果に。
また、求人が特に増えていると感じるポジションについて聞くと、「課長クラス」(50%)、「主任・係長クラス」(44%)、「役職なしのスペシャリスト」(41%)が上位に。増えていると感じる職種については、「技術系(IT・Web・通信系)」(38%)と「営業系」(36%)が多い結果となった。
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コロナ禍以前と比べて、Uターン・Iターンなど地方への転職を希望するミドル人材の数が変化していると感じますか?
続いて、コロナ禍以前と比べて、Uターン・Iターンなど地方への転職を希望するミドル人材の数が変化していると感じるか伺ったところ、56%が「(どちらかといえば)増えていると感じる」と回答。具体的な理由を聞くと、「テレワークなどで、地方にいながら都市圏本社に勤務したいという要望が増えたため」「親の介護などで希望する候補者がいるため。以前は非現実的で、希望があっても諦めている方が大半だったが、現実的な選択肢になっているため」「働き方や暮らし方に多様性が生まれ、都心での勤務や居住にとらわれない考え方が定着してきたため」といった声が寄せられた。
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ミドル人材がUターン・Iターンなどで地方に転職する際に気を付けるべきポイント
最後に、ミドル人材が地方へ転職する際に気を付けるべきポイントを尋ねたところ、「年収が下がるかもしれないことを受け入れられるか」(76%)、「家庭がある場合、家庭内で意見をすり合わせられているか」(65%)が上位に。
実際に地方に転職した際にあった失敗例として、「勤務地や待遇などの条件で転職先を決めてしまい、会社の風土にマッチせず、居心地が悪くなってしまった」「家族がIターンになじめず、転職後2ヶ月で都内に戻って転職活動を始めた」「家族との認識が合っていない状態で転職活動を進めてしまい、結果的に単身赴任に」「転職後しばらくしたタイミングで転勤を要望され、その土地に移住した意味がなくなってしまった」といったエピソードが寄せられた。
