月刊総務は9月30日、「メンタルヘルスケアに関する調査」を発表した。調査は9月14～18日、『月刊総務』読者、『月刊総務オンライン』メルマガ登録者など全国の総務担当者255人を対象にインターネットで行われた。

調査結果は以下の通り。まず「テレワークの推進によってストレスが増えていると感じていますか」と尋ねたところ、 「とても増えた」(10.6%)、「やや増えた」(44.0%)、「やや減った」(16.1%)、「とても減った」(10.1%)、「変わらない」(19%)となった。

  • テレワークの推進によってストレスが増えていると感じていますか

具体的にストレスが増えた理由としては、「同僚とのコミュニケーションが減った。家族の理解が得られにくく、家庭での勤務は居心地が悪い」「オフィスとリモートをつなぐ目に見えない業務があるため」「話せば数分で終わることが、テキストでのやりとりになりやりにくく、無駄に時間がかかってしまうこと」などがあがっていた。

そして、「新型コロナウイルスの感染拡大以降において、従業員のメンタル不調の要因がなんだと思いますか」と聞くと、「テレワークによるコミュニケーション不足・孤独感」(60.0%)、「外出しないことによる閉塞感」(56.5%)、「新型コロナウイルス感染への不安感」(54.9%)、「オンとオフの切り替えの難しさ」(52.5%)、「運動不足」(48.6%)、「家族のいる場で仕事をするストレス」(36.9%)、「事業縮小や業績悪化等による経済的な不安」(29.4%)、「生活リズムの乱れ」(23.1%)、「仕事のプレッシャー増加」(15.7%)、「テレワークによる労働時間の増加」(13.3%)、「新型コロナ依然と要因に変化はない」(6.7%)、「その他」(4.7%)だった。

  • 新型コロナウイルスの感染拡大以降において、従業員のメンタル不調の要因がなんだと思いますか

また、「テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しいと思いますか」と尋ねると、「はい」(73.3%)、「いいえ」(26.7%)となっている。

  • テレワークの方が従業員のメンタルケアが難しいと思いますか

そして、「従業員のメンタルケアのために行っている施策はありますか」と聞くと、「相談窓口の設置」(34.1%)、「朝礼・夕礼等の実施」(26.7%)、「アンケートや聞き取りの実施」(22.0%)、「ストレスチェックの強化」(20.8%)、「1on1の推進」(16.9%)、「社内イベントの実施(オンライン)」(11.4%)、「社内イベントの実施(オフライン)」(3.5%)、「その他」(4.7%)、「実施している施策はない」(28.2%)という結果だった。

  • 従業員のメンタルケアのために行っている施策はありますか

同社は総評で、「総務が抱えるストレスについては、細かい相談事が全部総務に来るようになったことやテレワーク関連の業務による負担が増えたという業務に関する要因の他、『テレワークが休暇と化している』『テレワーク規定が曖昧』『社内コミュニケーションの低下』など、総務に限らず全社的な課題と言うべき要因もありました」とコメントする。