マンパワーグループは8月17日、テレワークの実態調査の結果を発表した。調査期間は2020年5月27～31日、調査対象は新型コロナウイルスの影響でテレワークを実施している20～50代の正社員、有効回答は400人。

減ったストレス、1位「時間の制約や拘束」

  • ストレスが増えた点、減った点はどんなところにありますか?

実際にテレワークを行った印象を尋ねると、「メリットのほうが大きかった」が35.0%、「ややメリットがあった」が31.0%、「メリットばかりを感じた」が13.3%と、約8割が何らかのメリットを感じていた。

テレワークで増えたストレスは、1位「仕事上のコミュニケーション」(32.5%)、2位「自社内の情報の共有やマネジメント」(32.0%)、3位「テレワークではできない仕事とのバランス」(31.0%)と、社内での情報共有やコミュニケーションに関する項目が上位に入った。

反対に減ったストレスの1位は「時間の制約や拘束」で、回答割合は6割近い57.5%に上った。以下、2位「体調管理・体力維持」(34.3%)、3位「実際に業務する場所や環境」(33.5%)と続いた。

テレワークを行うための環境面の整備については、「整っていると感じた」が55.8%、「十分整っていると感じた」が15.3%と、約7割が環境は整っていると回答。一方、「あまり整っていないと感じた」は23.5%、「全く不十分だと感じた」は5.5%となり、通信環境の不備を挙げる人が多かったという。

今後、新型コロナウイルスに関わる要請がなくなっても、テレワークを用いた業務は通常業務の一部として可能だと思うかとの問いには、84.0%が「可能だと思う(一部が改善されれば含む)」と回答。改善されれば可能になると思うポイントは、1位「仕事上のコミュニケーション」(20.1%)、2位「テレワークでできない仕事とのバランス」(13.1%)となった。