リスクモンスターはこのほど、「仕事・会社に対する満足度」調査の結果を明らかにした。同調査は3月20日~23日、20~49歳の男女600人を対象にインターネットで実施したもの。

  • 仕事・会社に対する勤続意欲

    仕事・会社に対する勤続意欲

仕事・会社に対する勤続意欲について尋ねたところ、「今後も勤め続けたい」は63.7%、「勤め続けたくない」は36.3%だった。前回調査と比較すると「退職希望」は1.5ポイント増加し、3人に1人は退職を意識していることがわかった。

男女別に「今後も勤め続けたい」と回答した人の割合を見ると、女性(62.3%)よりも男性(65.0%)の方が多かった。 年代別では20代(60.5%)よりも30代(63.5%)、40代(67.0%)と年齢が上がるほど、勤続意欲が高まる傾向となっている。未既婚別では未婚(58.3%)に比べ既婚(69.0%)の方が10.7ポイント上回った。

年収別で「今後も勤め続けたい」と回答した人の割合を見ると、「300万円未満」は55.8%、「300~500万円」は62.8%、「500~800万円」は74.8%、「800万円以上」は81.4%と、年収が上がるほど勤続意欲が高まる傾向が見られた。

  • 勤続意欲×年収

    勤続意欲×年収

勤続意欲を世代別、年収別に集計したところ「20代・300万円未満」以外のすべての層で「今後も勤め続けたい」が過半数を占めた。

「今後も勤め続けたい」と選択した理由を尋ねたところ、1位は「やりがいのある仕事だから」(31.2%)、2位は「安定した会社だから」(30.4%)、3位は「職場の立地や設備がいいから」(22.3%)だった。男女別では、男性は「安定した会社だから」(34.4%)、女性は「女性が働きやすいから」(26.7%)や「残業が少ないから」(23.0%)が、異性に比べて高い結果となった。

一方「勤め続けたくない」と回答した理由で最も多かったのは、「給料が低いから」(40.8%)で、「仕事にやりがいがないから」(33.9%)、「人間関係がうまくいっていないから」(21.1%)が続いた。

世代別で「勤め続けたくない」の上位の理由の結果に差はないものの、40代の4人に1人が「風通しが悪い職場だから」(25.8%)と回答している。20代(10.1%)に比べ15ポイント以上高かった。

勤務先における「働き方改革」の実施内容ついて尋ねると、「働き方改革」の実施企業と未実施企業は均等であることがわかった。

「働き方改革」の実施に対する評価を聞くと、59.4%が「働き方改革を進めてほしい」と回答している。2020年2月実施の第7回「離婚したくなる亭主の仕事調査」における夫の会社に対する妻の評価と比較すると、会社に対する働き方改革の促進要望は妻(63.8%)の方が労働者本人よりも強かった。

「働き方改革」の実施内容で最も多かったものは、「有給休暇取得の促進」(57.3%)だった。2位は「残業の制限」(50.0%)、3位は「育児休暇の導入」(35.7%)だった。「フレックスタイム制の導入」「短時間勤務の導入」「介護休暇の導入」「テレワーク(在宅勤務)の導入」は2020年2月調査時と比べ、10ポイント以上高くなっている。

  • 「働き方改革」実施内容

    「働き方改革」実施内容

今後進めてほしい働き方改革では、1位が「有給休暇取得の促進」(38.5%)、2位が「人員増加による業務負担の軽減」(28.7%)、3位が「残業の制限」(26.7%)だった。新型コロナウイルスの感染リスクを低減する働き方を求めているためか、「フレックスタイム制」「短時間勤務」「テレワーク(在宅勤務)」の導入は2020年2月調査時よりも各10~15ポイント高かった。

「働き方改革」の実施状況と勤続意欲を見たところ、「働き方改革」実施企業に勤務する労働者の4人に3人以上が「勤続希望」(76.3%)と回答しているが、「働き方改革」未実施企業に勤務する労働者のおよそ2人に1人が「退職希望」(49.0%)と回答していることがわかった。

  • 「働き方改革」実施状況×勤続意欲

    「働き方改革」実施状況×勤続意欲