新生活が始まる4月は、気持ちも新たになり「何かを始めるなら今だ!」と考える人もいることだろう。そこで今回は、資格取得を目指しているマイナビニュース会員203名に、「新生活で最も取得したい資格」をテーマにアンケート調査を実施。その資格を取得しようと思った理由も含め、回答してもらったので紹介しよう。

  • 新生活で最も取得したい資格は?

    新生活で最も取得したい資格は?

Q. 新生活で最も取得したい資格は何ですか?

1位: TOEIC(13.3%)

2位: マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS: 9.9%)

3位: 簿記検定(7.9%)

4位:ファイナンシャルプランナー(FP: 7.4%)

5位: 宅地建物取引士(宅建士: 5.9%)

■TOEIC

・「社内での昇進に必要だから」(49歳女性/化粧品・医薬品/IT関連技術職)
・「仕事の中で海外の顧客との打ち合わせが増えてきているので」(58歳男性/その他電気・電子関連/IT関連技術職)
・「転職に有利だから」(46歳男性/化粧品・医薬品/その他技術職)
・「オリンピックに向けて」(47歳男性/生命保険・損害保険/事務・企画・経営関連)
・「語学を学びたい」(42歳男性/不動産/事務・企画・経営関連)
・「仕事の幅が広がるから」(54歳男性/システムインテグレータ/IT関連技術職)

■マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)

・「現在の職種で使用しているが、資格は持っていなかったから」(51歳女性/その他電気・電子関連/事務・企画・経営関連)
・「転職するときに、現職のノウハウを身につけた証になりそうだから」(30歳女性/建設・土木/事務・企画・経営関連)
・「派遣会社で勧められたから」(42歳女性/流通・チェーンストア/販売・サービス関連)
・「パソコン系統の仕事がしたいから」(26歳男性/半導体・電子・電気機器/技能工・運輸・設備関連)
・「スキルアップのため」(41歳男性/輸送用機器/技能工・運輸・設備関連)

■簿記検定

・「仕事で必要な知識だから」(46歳男性/ソフトウェア・情報処理/IT関連技術職)
・「会計系の業務に携わるため」(34歳男性/システムインテグレータ/IT関連技術職)
・「専門と違うことも学んでおきたい」(28歳女性/ガラス・化学・石油/その他技術職)

■ファイナンシャルプランナー(FP)

・「お金にまつわる知識を修得したい」(49歳男性/不動産/事務・企画・経営関連)
・「近年、仮想通貨などもありますが、いろいろな金融商品が出てきて、結局何がどうなっているのか気になり、どうせ知るなら勉強して資格を取ると良いのではないかと思ったので」(26歳女性/その他電気・電子関連/事務・企画・経営関連)
・「3級・2級の資格を持っているので、1級の資格を取りたくて」(57歳男性/総合商社/事務・企画・経営関連)

■宅地建物取引士(宅建士)

・「年内に自営を考えており、宅地の資格が必要だから」(60歳男性/家電・AV機器/営業関連)
・「不動産の勉強がしたいから」(36歳男性/ソフトウェア・情報処理/事務・企画・経営関連)
・「新しい部署異動に伴い、業務をする上で持っていた方が好ましいため」(29歳男性/リース・レンタル/営業関連)

■総評

調査の結果、新生活で最も取得したい資格の1位は「TOEIC」(13.3%)だった。取得を目指す理由としては、「社内での昇進」や「海外の顧客との打ち合わせ」といった、現在の職場でのステップアップのためや、「転職に有利だから」のように社外へと自分の可能性を広げるためといった意見も見られた。

続く2位は「マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS) 」(9.9%)で、取得を目指す理由としては、現職で得たノウハウを証明するものとして取得したいという意見や、「派遣会社で勧められた」という意見もあった。

3位は「簿記検定」(7.9%)、4位は「ファイナンシャルプランナー(FP)」 (7.4%)と続いた。簿記検定は、「仕事で必要な知識だから」「会計系の業務に携わるため」といった、仕事に直結する資格として取得を目指す例が多かった。一方、ファイナンシャルプランナー(FP)は、「お金にまつわる知識を修得したい」といった、比較的気軽な理由も見られた。

全体としては、趣味程度の資格取得というよりは、社内での昇進や転職を見据えてなど、仕事に関連した理由が大半を占めた。「東京五輪に向けて」や「仮想通貨について知りたい」など、今の時代を読んだ上で資格取得を目指す人もいた。新生活を機に、あなたも何か始めてみるのはいかがだろうか。

※写真と本文は関係ありません

調査時期: 2019年3月23日
調査対象: マイナビニュース会員
調査数: 203名(男性164名 女性39名)
調査方法: インターネットログイン式アンケート