職場の「ダイバーシティ」認知度は3割

エン・ジャパンは1月9日、「ダイバーシティ」に関するアンケート調査の結果を発表した。調査は11月29日～12月26日、同社運営の「エン転職」の利用者1万2,189名を対象に、インターネットで行われた。

ダイバーシティとは、女性・シニア・外国人・障がい者・LGBTなど多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方。その認知度を調べたところ、「言葉もその意味も知っている」という人は3割だった。

ダイバーシティが大事だと思う理由

ダイバーシティの意味を伝えた上で、「ダイバーシティの考え方について、大事だと思いますか?」と問うと、95%が「大事だと思う」と回答。その理由を尋ねたところ、「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」(57%)、「優秀な人材の確保のため」(47%)、「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」(39%)が上位に挙がった。

自身の会社が積極的に取り組んでいるダイバーシティ

続いて、自身が勤める会社(離職中の方は直近の前職)のダイバーシティに対する取り組み状況を伺うと、「積極的に取り組んでいる」は14%という結果に。積極的に取り組んでいる内容については、「女性の採用・活躍支援」(51%)が最も多く、次いで「障がい者の採用・活動支援」(21%)、「外国人の採用・活動支援」(17%)が上位となった。