エン・ジャパンは3月14日、「働き方改革」に関する意識調査の結果を発表した。調査期間は2018年2月1~25日、調査対象は「エン転職」利用者、有効回答は6,768人。

「制度や仕組みが、現場の実態に合っていない」という声が多数

今いる会社は働き方改革に取り組んでいるか尋ねたところ、43%が「取り組んでいる」と回答。

  • 今いる会社は働き方改革に取り組んでいるか

具体的には、1位「ノー残業デーや深夜残業禁止など、長時間労働の見直し」(69%)、2位「有給休暇取得の推進」(48%)、3位「業務プロセス改善やツール導入など、仕事の進め方の見直し」(29%)の順となった。

規模別にみた場合、取組比率にギャップがあったのは「有給休暇取得の推進」や「女性管理職登用など、女性活躍の推進」だった。

  • 働き方改革の具体的な取り組み

会社の働き方改革に対する取り組みで、働き方が「変わった」と感じている人は22%にとどまり、「変わらない」が51%を占めた。

  • 会社の働き方改革に対する取り組みで働き方は変わったか

自身の働き方が「変わらない」「どちらとも言えない」と答えた理由を聞くと、「制度や仕組みが、現場の実態に合っていないため」が48%でトップ。次いで「担当している仕事の量が多いため」が39%、「できた制度や仕組みを実際に使う機会がないため」が31%となった。

回答者からは「上層部が躍起になって改善を進めようとしているが、業務量が変わらず人不足のため全く改善されない」(24歳男性、101~300人の企業)といった声が寄せられた。

  • 自身の働き方が「変わらない」「どちらとも言えない」と答えた理由

働き方改革について個人でできることは、「仕事の進め方や取り組み方を工夫していく」が最も多く56%。以下、「周囲と協力する体制を作っていく」が44%、「効率化に対する意識づけを行う」が39%と続いた。

  • 働き方改革について個人でできること