アイデムの人と仕事研究所は6月29日、「2018年3月卒業予定者の就職活動に関する調査(6月1日時点)」の結果を発表した。調査は6月1日~15日、2018年3月卒業予定で、民間企業への就職を希望している大学4年生及び大学院2年生の男女を対象に、2回にわたりインターネットで行われた。有効回答数は1回目685名、2回目681名。

志望度が上がった企業がある学生、77.3%

「志望度が上がった企業の有無・上がった時期」

まず、1社以上の企業に応募した学生に、企業の選考を受ける中で応募当初よりも志望度が上がった企業があるかを聞いたところ、77.3%の学生が「ある」と回答した。どの段階で志望度が上がったのかを聞くと、「面接・試験段階よりも前(会社説明会等も含む)」(48.1%)や、「面接・試験段階」(47.6%)が多く、「内定獲得段階」は4.3%だった。

「志望度が上がった理由」

志望度が上がった理由については、「採用担当者や他の社員の話や態度が良かったから」(48.9%)、「思っていたよりも、その企業の社員の雰囲気が自分に合いそうだったから」(45.8%)、「思っていたよりも、自分がやってみたいと思える仕事だったから」(37.6%)、「思っていたよりも、その企業の文化や価値観などの雰囲気が自分に合いそうだったから」(33.7%)が上位に並び、社員や社風に触れることで、志望度が上がることが多いことが伺えた。

学生7割超が育児諸制度の利用意向を示す

「育児休業等の利用意向」

次に、育児休業制度を利用したいかを聞いたところ、75.3%もの学生が育児休業に対する利用意向(「利用したい」+「どちらかと言えば利用したい」)を示した。同様に、「時短勤務」の利用意向は76.2%、「残業の免除」も73.7%と、いずれも7割を超えた。

男女別に見ると、各制度に対する利用意向は女性の方が圧倒的に高く、それぞれ8割以上に。しかしながら、男性の利用意向は前年よりも増加傾向にあり、特に「育児休業」では9.0pt、「時短勤務」では10.2ptの大幅増。さらに「残業の免除」(前年比+0.5pt)も微増となり、約6割の男性に育児諸制度に対する利用意向があることがわかった。

「育児休業等をパートナーに利用してほしいか」

また、女性に対して、各制度をパートナー(夫)に利用してほしいかを聞くと、「育児休業」では58.3%(前年比+0.8pt)、「時短勤務」では51.3%(同-0.7pt)、「残業の免除」では58.8%(同-6.3pt)の女性がパートナー(夫)に制度を利用してほしいと回答。回答割合は前年と同等か微減となっていることから、男性に対する期待が薄れた様子もうかがえる結果となった。