ピースマインド・イープはこのほど、「ストレスチェック義務化後のストレスチェックの受検率」の結果を発表した。同調査は2015年12月~2016年7月、同社のストレスチェックサービス「ストレスチェック~職場とココロのいきいき調査」を提供した団体を対象に実施したもの。

ストレスチェックの受検率

ストレスチェックの受検率は、6割以上の団体において90%以上だった。しかし、40%~50%台の受検率となった団体も1割以上存在しており、平均すると受検率は78.7%となっている。

業種別に見ると、建設業、情報通信業では90%以上、製造業では90%近くと、受検率が高いことがわかった。一方、金融業・保険業、医療・福祉業においては受検率は約60%で、業種による受検率のばらつきが大きいことも明らかになった。

ストレスチェックの受検率(業種別)

受検率を団体規模別に見ると、500名以下では90.8%、501名~1,000名では86.2%、1,001名~5,000名では80.1%と規模が大きい団体ほど受検率が低下する傾向にある。5,001名以上の団体では70%を下回る受検率となった。

ストレスチェックの受検率(団体規模別)

同社は、建設業と製造業において受検率が高い理由として、「他業種に比べ安全衛生対策に注力している団体が多い」ことや、「工場等において一斉受検の機会を提供しやすかった」ことなどが考えられるとしている。

情報通信業において受検率が高い理由としては、「受検の際に使用するICTの操作に不慣れな従業員が少なかった」ことや、「受検勧奨がICTを活用して効果的に実施された」ことが考えられるという。

一方、金融業・保険業、医療福祉業において受検率が低い理由については、「顧客対応に従事する従業員が多いため勤務中に受検時間を捻出しづらかった」という背景を指摘している。

受検率が比較的高い(低い)業種とその背景に考えられる理由