保険が適用されなくても助成される費用がある

「いずれは子供がほしい」という人も多いと思いますが、妊娠から出産までにどのくらいのお金がかかるか知っていますか? なんとなく分かっているつもりでも見落としている出費があるかもしれません。いざ妊娠してからお金の心配をしないためにも、事前に確認しておくことが大切です。また、さまざまな助成金や制度を利用すれば、かなりの費用を抑えることができます。かかるお金と制度をきちんと把握して、安心して妊娠、出産を迎えましょう。

検診や分娩は保険適用外

妊娠してから出産するまでには、「妊婦健診」「出産費用」「出産準備品」などのお金がかかります。前提として、妊婦健診は病気ではないため、健康保険適用ではなく自己負担になります。また、分娩・入院費用も病気ではないため健康保険の適用外となります。ですが、このうち妊婦健診と出産費用には助成金が支給されます。

妊婦健診の1回の受診料は3,000～5,000円程度(検査内容によっては1万円超)。受診回数は個人の体調や病院の方針などによって変わりますが、厚生労働省が推奨している14回を基準とすると、5～10万円程度かかる計算になります。

この妊婦健診の費用は大きな負担のひとつでしたが、近年は公費で助成されるようになりました(助成内容は自治体によって異なる)。また、平均40～50万円程度かかる「出産費用」も出産育児一時金(42万円)を差し引くと、自己負担額は数万円程度となるのが一般的です。ただし、サービスが充実している産院を選んだ場合など、入院分娩費が出産育児一時金の金額を大きく上回ることもあります。

出産準備品費は工夫次第で減らせる

では、出産準備品の費用はどの程度みておくといいのでしょうか。ざっくりと計算すれば、マタニティ用下着・ウェア、パジャマ、ベビー用肌着、ベビー服、オムツ、ミルク、哺乳瓶、ベビーベッドなどをはじめとするマタニティ・ベビー用品費は、10～15万円程度かかると言われています。

ただし、費用には個人差が出やすく、特に初めての出産の場合、買い過ぎてしまうことも多いようです。妊娠期間や新生児の期間は思っているよりも短いものなので、必要に応じて買い足すようにして無駄な出費を減らすのも手です。また最近では、中古品を譲ってもらったりレンタルを利用したり、工夫して節約する人も増えています。

公的補助制度もチェック!

上記以外にも、出産関連費用を削減できる公的補助制度があります。「医療費控除」は妊婦健診費・入院分娩費などの妊娠関連医療費を含む、自分と家族の医療費が年間10万円を超えた場合、確定申告の医療費控除で税金が戻ってきます。

出産後も働き続ける人は、「出産手当金」と「育児休業給付金」が受給できます。「出産手当金」は給料の3分の2を産前・産後合計98日間、「育児休業給付金」は育児休業の際に給料の67%(180日まで)、50%(181日目から)を受給できる制度です。さらに、自治体によっては「出産祝い金」を支給しているところもあります。今回紹介したもの以外に助成金や制度がないか、一度調べてみるのもよいでしょう。

妊娠中、分からないことや不安なことがあったら、全国で開催されているマタニティスクールもオススメです。無料のところが多く、ママ友同士の情報交換や交流の場としても人気が高まっています。

※写真はイメージで本文とは関係ありません

筆者プロフィール: 武田明日香(たけだ あすか)

エフピーウーマン所属、ファイナンシャルプランナー。日本テレビ「ZIP!」やTBSテレビ「あなたの損を取り戻せ 差がつく! トラベル!」、「Saita」「andGIRL」等の雑誌、「webR25」「わたしのマネー術」等のウェブサイトなど幅広いメディアを通じ、お金とキャリアの両面から女性が豊かな人を送るための知識を伝えている。人生の"やりたい"が"できる"に変わるお金の教養スクール開講中!