シンクロ・フードは25日、同社が運営する飲食店の出店開業・運営支援サイト「飲食店.COM」において、同サイトの会員である飲食店経営者・運営者に対して実施した、自店舗で働く従業員の勤続年数や定着率の向上に関する意識調査の結果を発表した。

同調査によると、アルバイト・パートの平均的な勤続期間について質問したところ、「1年」という回答が最も多く42.0%。次に多かったのが「2年」で29.0%となっており、「勤続年数1～2年が70%以上のボリュームゾーンとなっていることがわかる」(シンクロ・フード)。

一方で6カ月以内という回答も合計で10%程度あり、「一部の店舗ではアルバイトが定着せずに入れ替わりが激しいという状況が読み取れそう」(同社)。

次に、正社員の平均的な勤続期間について質問したところ、最も多かったのが「5年以上」という回答で32.8%。離職率が高いと言われている飲食業界の中では、正社員の勤続年数については決して低くはない結果にも見えるが、一方で「3年」以下の割合を合計すると60%近くにものぼり、「正社員の過半数が3年以内に退職するという状況は決して安定しているとは言いにくい」(シンクロ・フード)。同社では、「飲食業界において従業員に長く働いてもらうためには、企業努力が重要となってくる」としている。

正社員の平均的な勤続期間

さらに、従業員に勤続してもらうために実施していることを質問したところ、最も多かったのが「適切な昇給・ボーナス」で43.8%の店舗が実施。また、「適切な昇進・キャリアアップ」も37%と高い割合で実施されており、適切な評価とそれに見合った待遇を与えることが、従業員の定着率を上げるのに最も重要なことのひとつと考えられている。「休日数の確保」も39.7%となっており、「長時間勤務も多い飲食業界ということもあり、労働環境の整備が従業員の定着に繋がると考えている店舗が多いようだ」(同社)としている。

従業員に勤続してもらうために実施していること