日本フードサービス協会は26日、2014年(1～12月)の外食産業市場動向調査の結果を発表した。それによると、2014年の外食産業の売上高(全店ベース、以下同)は前年比0.2%減となり、3年ぶりに前年を下回った。

2014年は、堅調だった上半期から一転、中国産鶏肉問題の影響があった第3四半期以降は予想外に大きな被害が出た悪天候の影響もあり、前年より減少した。客数は前年比2.9%減、客単価は同2.7%増となった。

2014年1～12月データ(出典：日本フードサービス協会Webサイト)

業態別の売上高を見ると、「ファミリーレストラン」は前年比3.2%増、「ディナーレストラン」は同4.0%増、「喫茶」は同0.1%増、「その他」は6.3%増と、いずれも3年連続のプラス。このうち、ファミリーレストランの中でも焼き肉は前年比8.4%増と伸び率は縮小したものの、好調が続いている。

一方、マクドナルドの鶏肉問題の影響があった「ファーストフード」は前年比2.1%減と2年連続減少し、下げ幅は比較可能な1994年以降で最大となった。「パブレストラン/居酒屋」は同5.0%減と6年連続して前年を下回った。

同協会は併せて2014年12月の外食産業市場動向調査の結果を発表。それによると、12月の外食産業の売上高は前年同月比2.8%減と2カ月ぶりに前年を下回った。客単価は同2.1%増と20カ月連続のプラス、客数は同4.8%減と11カ月連続のマイナスとなった。