トランストラクチャはこのほど、「適正人員数・人員構成に関する調査」の結果を発表した。同調査は5月16日～29日、上場および未上場企業の人事担当者を対象として実施。163社より有効回答を得た。

「管理職の比率が高すぎる」企業は4割で、「適正」な企業とほぼ同割合

管理職の比率が高すぎると感じている企業が4割を超える

「管理職と非管理職の人員比率は適正か」と尋ねたところ、全体では「適正である」とする企業が42%でトップであったものの、「非管理職に比べ、管理職の人員比率が多すぎる」とする企業も4割を超えた。一方の「管理職の人員比率が低すぎる」とする企業は17%と2割以下だった。

従業員規模別に見ると、大企業では「管理職の人員比率が多すぎる」が最も多く48%に、中でもメーカーは50%と半数に及んだ。対して、メーカー大手で「管理職の人員比率が低すぎる」とする企業はわずか6%にとどまり、すべてのカテゴリーの中で最も低い数字となた。

社員の平均年齢は「40歳以上45歳未満」が1位。理想は「35歳以上40歳未満」

社員の平均年齢、現実と理想には開きがある

「現実の社員の平均年齢と、理想とする平均年齢」を聞いたところ、現実の平均年齢では、最も多いのは「40歳以上45歳未満」の37%、次いで「35歳以上40歳未満」の33%、「30歳以上35歳未満」の21%だった。

メーカー・非メーカー、従業員規模別に見ると、メーカー大企業では「40歳以上45歳未満」が67%と、3社に2社の割合。中堅メーカーでは25%と高くはないものの、中小メーカーでは45%となった。一方、非メーカーの大企業では「30歳以上35歳未満」(36%)が最も多くなった。

理想の平均年齢では、全体の56%が「35歳以上40歳未満」と回答。中でもメーカーではこの回答が突出して高く、大企業で61%、中堅企業で65%、中小企業にいたっては81%に達した。

組織パフォーマンスを高めるためには「人員構成の適正化を進めるべき」7割以上

組織のパフォーマンスを高めるための施策として、「人員構成の適正化を進めるべきか」を尋ねたところ、「進めるべき」とする企業が73%に達し、「(そうは)思わない」とする企業は10%に止まった。

また、「組織のパフォーマンスを高めるための施策として、業務内容の見直しや業務プロセスの変更を進めるべきか」を尋ねたところ、「進めるべき」とする企業が80%に達し、「(そうは)思わない」とする企業は8%に止まった。