NTTタウンページは18日、同社が運営する販促・マーケティング支援サイト「TPDB.jp(タウンページデータベース)」の特別企画第23弾として、「温泉・銭湯」に関するランキングを発表した。
総務省のデータによると、都道府県庁所在地および政令指定都市における1世帯あたりの「温泉・銭湯入浴料」支出年間金額(2011年)は、全国平均が2,426円。都市別に見ると、トップは青森市で全国平均の3倍以上となる7,604円。青森県の大人入浴料金は420円であるため、月1.5回は公衆浴場を利用していることになる。以下、2位は富山市の5,478円、3位は松山市の4,980円と続いた。
一方、支出額が最も低かったのは沖縄県(那覇市)で107円。沖縄県の大人入浴料金は370円だが、3年に1回くらいしか利用しないと推測される。
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都道府県庁所在地および政令指定都市1世帯(総世帯)の「温泉・銭湯入浴料」年間支出金額(2011年) |
ここで、温泉と銭湯の定義を紹介すると、銭湯とは、地域住民の日常生活において保健衛生上必要な施設(公衆浴場法)で、入浴料金は物価統制令によって統制されている。「スーパー銭湯」や「健康ランド」なども銭湯の一種だが、飲食施設や無料休憩スペースなどが強化された業態を指し、物価統制令の制限を受けない。
温泉とは、掘削や提供に関しては、水温や含有成分の条件を定めた温泉法で規制される。また、温泉を利用した浴場業、いわゆる「温泉浴場」を経営する場合は、銭湯と同様に公衆浴場法の規制を受けることになるという。
これら温泉や銭湯などの入浴施設について、近年10年間(2003年～2012年)における登録件数の推移を調べたところ、2003年には銭湯が5,395件と圧倒的に多く、以下、温泉浴場が2,963件、健康ランドが107件、スーパー銭湯が102件と続いた。しかし、2010年には温泉浴場が銭湯を逆転。2012年には温泉浴場が3,233件で最多、次いで、銭湯が2,803件、スーパー銭湯が341件、健康ランドが116件となった。
さらに、銭湯の登録件数を、タウンページデータベースの業種に銭湯が登場した1989年まで溯って比較すると、1989年の1万1,374件から2012年には2,803件まで減少し、23年間で4分の1以下に減ったことがわかった。銭湯減少の主な理由としては、一般家庭への浴室の普及、後継者不足、燃料費の高騰、認知度の低下などが考えられる。
都道府県別の銭湯登録件数を見ると、人口10万人当たりの銭湯件数が最も多かったのは富山県で9.19件。次いで、京都府、石川県、北海道の順となった。反対に、登録件数が最も少なかったのは沖縄県で0.07件、次が佐賀県で0.12件となり、下位の16県までが1.00件を下回った。
