日本ストリートダンススタジオ協会(以下、NSSA)とユニバーサルミュージック、大日本印刷の3社は25日、全国の学校向けに「ダンス教育支援サービス」を開始すると発表した。

ダンス授業は、2011年度の小学校での導入、2012年度の中学校での必修化に続き、2013年度には高等学校でも本格的に実施される。その一方で、教育現場ではダンス指導者の育成と指導内容の質の向上が課題となっているという。

今回開始するダンス教育支援サービスでは、それらの課題に対応。3社共同による「Dance Education Project(以下、DEP)」運営委員会を4月に立ち上げ、サービスを提供していく。具体的には、全国の民間企業から協賛企業を募ると同時に、小・中・高等学校にNSSA所属のプロのダンスインストラクターを派遣し、本格的なダンスの出前授業を実施する。学校側に経費負担は発生しない。なお、保育園や幼稚園については要望に応じて実施を検討する。

ダンス授業支援サービス概要(出典:大日本印刷Webサイト)

各社の主な役割を説明すると、NSSAは、同協会が持つ全国のダンスインストラクターとのネットワークと、文部科学省の学習指導要領に準じたダンス授業により、学校授業に適したダンス教育を行う。また、全国の学校との窓口として、ダンスの指導者不足など学校側の抱える課題を収集し、それぞれの要望に応じたダンス授業を提供していく計画だ。

ユニバーサルミュージックは、協賛企業の窓口となって全面的にサポート。自社音源から、年代やダンス内容に合わせた楽曲や振付を提供するとともに、協賛企業の窓口として、同サービスを継続的に運営できる体制づくりを担う。

大日本印刷は、出前授業支援の実績と、そのノウハウを元にした授業当日のサポートや学校との詳細条件の調整などを担当する。

今後については、協賛企業の協力の下、サービス継続と充実化を図り、初年度に年間500校のダンス授業の支援を目指すとしている。