マネックス証券は1日、個人投資家の相場環境に対する意識調査を目的とした月次アンケート調査の2011年2月版『2011年2月度 MONEX 個人投資家サーベイ』の結果について発表した。これによると、日本株DI(※)・米国株DIとも調査開始以来最高となり、中東情勢緊迫化前の上昇基調を反映している。

※ 今後3カ月程度の見通しについて、「上昇すると思う」と回答した%から、「下落すると思う」と回答した%を引いたポイント

マネックス証券では、2009年10月から、マネックス証券に口座を保有している個人投資家を対象に、相場環境に対する意識調査を目的とした月次のアンケート調査を実施している。今回、2011年2月18日～21日に、インターネットを通じたアンケート調査を実施し、1,001件の回答結果を『2011年2月度 MONEX 個人投資家サーベイ』として報告書にまとめた。調査実施期間の関係上、中東情勢の緊迫化で大きく調整が入った2月22日以降の相場を反映していない。

株式市場に関するサーベイでは、日本株の先行きについて、DIは前月比プラス16ポイントの53ポイントとなり、2010年11月につけた最高値に並んだ。米国株のDIは前月比プラス5ポイントの54ポイントとなり、調査開始以来、最高を記録。「好調な上昇トレンドが投資家心理を明るくしたようだ」(マネックス証券)。

今後3カ月程度の株価予想(日本、米国、中国のDI推移)

一方、中国株DIは、前月比マイナス3ポイントの12ポイントだった。

為替については、「円高になる」という回答比率が13%と調査開始以来の低水準となった。「円安」になるという回答比率も過半を超えたが、これは2010年11月に59%という最高があり、その時の「円高になる」という回答比率は21%あった。つまり、トレンドは反転したように感じる投資家が増えたのも事実だが、依然円高になるという懸念も根強く残っていた。「それが今月になってかなり円高懸念が薄らいできたと言える」(マネックス証券)。