Macbee Planetは1月16日、「マーケターのステマ規制に対する意識調査」の結果を発表した。同調査は2023年12月25日~26日、インフルエンサーマーケティング施策を行っている企業のSNS・広告運用担当者100名を対象に、インターネットで実施した。
2023年10月よりステルスマーケティングが規制されたことで、自社のマーケティング施策に対する意識の変化はあったか尋ねたところ、49.0%が「かなりあった」、38.0%が「ややあった」と答えた。また、自社のマーケティング施策に影響はあったか聞くと、「かなり影響があった」が44.0%、「やや影響があった」が44.0%で、合わせると約9割が、自社のマーケティング施策に影響があったと回答している。
実際にあった、マーケティング施策への影響について尋ねると、「過去コンテンツの見直し」(54.6%)が最も多く、「インフルエンサーの選定基準の見直し」(50.0%)、「インフルエンサー施策の優先度低下」(45.5%)と続いた。
勤務先では、ステルスマーケティングについて具体的な対策をしているか尋ねたところ、「既に実施している」が46.0%「これから実施していく予定」も46.0%であった。「既に実施している」「これから実施していく予定」と回答した人に、どのように実施しているか聞くと、57.6%が「自社だけでなく外部のパートナーや専門家に相談する」、42.4%が「自社のみで対応」と答えた。
今後マーケティング施策を行う上で、重要視されると思うことでは、「データ利活用による透明性の強化」(53.0%)が最も多く、次いで「情報の信憑性」(47.0%)、「マス向けではなく、パーソナライズしたアプローチ」(45.0%)という結果になった。