ロバート・ウォルターズ・ジャパンは10月26日、「ChatGPT」に関する調査結果を発表した。調査は8月21～31日、同社に登録する国内で働く会社員998人を対象に行われた。

調査結果は以下の通り。まず「ChatGPTの登場により仕事を奪われるという脅威を感じる」と答えた「女性会社員」(34%)、「男性会社員」(29%)だった。

そして「ChatGPTの登場により仕事を奪われるという脅威を感じる理由」には、1位「自分の職種の需要が減少」(43%)、2位「自身のスキルや経験が無価値化するのではないかと懸念している」(40%)、3位「個別のサービスや関係性の重要性が低下すると心配している」(25%)と続いている。

  • ChatGPTの登場により仕事を奪われるという脅威を感じる理由

また「仕事を奪われないために取る対策」を聞いたところ、1位「より付加価値の高い業務に集中する」(34%)、2位「個別のサービスやカスタマイズを提供する」(25%)、3位「ハードスキルとソフトスキルを学ぶ」(15%)となっている。

  • 仕事を奪われないために取る対策

逆に「ChatGPTに仕事を奪われない理由」には、1位「ChatGPTと棲み分けのある職務内容のため」(42%)、2位「ChatGPTには不可能な業務のため」(36%)、3位「自身の創造性や柔軟性は代替できない価値を持っているため」(34%)が挙げられている。

  • ChatGPTに仕事を奪われない理由

さらに「ChatGPTの登場により激減する職種」を尋ねると、1位「翻訳者/通訳者」(54%)、2位「カスタマーサポート担当者」(38%)、3位「データ入力担当者」(36%)、4位「テクニカルライター(校正者・編集者)」(16%)、「銀行窓口の支店員」(15%)という結果だった。

  • ChatGPTの登場により激減する職種