リクルートのSUUMOリサーチセンターは4月12日、「2021年首都圏 新築分譲一戸建て契約者動向調査」の結果を発表した。同調査は2021年1月～12月の首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・茨城県の一部)新築分譲一戸建て購入契約者2,502人を対象に実施した。

  • 購入物件所在地(全体／単一回答)

購入した物件の所在地を調査したところ、「東京都下」(24%)が最も多く、以下「埼玉県」(23%)、「神奈川県」(21%)、「千葉県」(17%)、「東京23区」(15%)、「茨城県」(1%)と続いた。2020年と比較すると、「東京23区」が3ポイント増加している。

購入価格は、「3,500～4,000万円未満」「3,000～3,500万円未満」が各17%で、3,000万円台が全体の3分の1を占めた。平均購入価格は4,331万円で、2014年以降で最も高くなっている。

  • 平均購入価格の推移

契約世帯の世帯主年齢は、最も多いのが｢30～34歳｣(29%)で、「35～39歳」(25%)が続き、30代が過半数を占めた。平均年齢は36.7歳。平均年齢を既婚世帯を共働き状況別にみると、共働き世帯の方が35.5歳と全体より低かった。

契約世帯のライフステージは「子供あり世帯計」が64%、「夫婦のみ世帯計」が27%、「シングル世帯計」が3%だった。夫婦のみ世帯のうち、DINKS世帯は2016年以降の増加傾向が続き、24%となっている。

契約世帯の世帯年収は「400～600万円未満」「600～800万円未満」が各25%。平均世帯総年収は2020年より38万円上昇の779万円となり、2014年以降で最も高くなった。

自己資金は、「自己資金0(フルローン)」が25%、｢200万円未満｣が23%だった。平均は573万円で2020年より105万円高くなったが、「自己資金0(フルローン)」の割合はほぼ変わらず、4人に1人が自己資金0(フルローン)で購入していることがわかった。

ローン借入額は、｢4,000～5,000万円未満｣(26%)が最も多く、「5,000万円以上」(20%)が続いた。平均は4,075万円で、2014年以降で初めて4,000万円を超えた。

住まいの購入を思い立った理由で最も多かったのは、｢子供や家族のため、家を持ちたいと思ったから｣(60%)だった。次いで｢もっと広い家に住みたかったから｣(42%)となっている。「もっと広い家に住みたかったから｣は2020年より5ポイント増加し、2014年以降で初めて4割を超えた。

物件を検討するうえで重視した項目は、｢価格｣(89%)が最も多く、｢最寄り駅からの時間｣(59%)、｢日当たり｣(56%)が続いた。

物件最寄り駅からの距離について尋ねると、「徒歩11～15分以内」(26%)が最も多かった。以下「バス・車利用」(25%)、「徒歩 6～10分以内」(22%)、「徒歩16～20分以内」(16%)と続く。平均は14.0分だった。

具体的に検討した住宅の種別では、「新築一戸建て」(91%)が最も多く、｢中古一戸建て｣(37%)、「新築マンション」(25%)、「中古マンション」(19%)と続いた。

建物面積は「100～105㎡未満」(25%)が最も多く、次いで「95～100㎡未満」(22%)だった。平均建物面積は99.0㎡。土地面積は「100～120㎡未満」が最も多く33%、次いで「120～140㎡未満」が24%となっている。平均土地面積は120.5㎡だった。建物面積・土地面積とも、2020年とほぼ同じだった。