ライボは2月7日、「2022年 バレンタイン実態調査」の結果を発表した。調査は1月28日~2月2日、1年以内~10年以上勤務している20~69歳の社会人565名を対象にインターネットで行われた。
調査によると、今年職場のバレンタインで「渡す」という女性は15.4%。コロナ前後で比較すると、コロナ前の2019年は42.6%が「渡した」と回答しているが、コロナ禍に入った2020年には23.1%と約半減、2021年には16.9%に激減し、職場でのバレンタインは2020年を境に毎年減少傾向にあることが明らかに。
そこで、コロナ禍を機に職場におけるバレンタインへの意識がどう変わったのかを調べたところ、意外にも男女84.4%が「変わらない」と回答。一方、「変わった」と回答したのは15.6%。コロナ禍を機に働き方がテレワーク主流に変化したことで、職場の人との対面コミュニケーションの機会が減ったことを背景に意識が変わったという意見が多く、中にはバレンタインそのものの価値観について触れている意見も多数見受けられた。
職場のバレンタインで何を渡すのかを教えてもらったところ、78.3%が「チョコレート」と回答。予算は、「500円以下」が13.0%、「500円〜1,000円」が56.5%で、7割近くが1,000円以下であることが明らかに。また、「1,000円〜3,000円」は17.4%、「3,000円以上」は13.0%だった。
職場で義理チョコを配ることについては、 「反対」が33.3%、 「やや反対」が12.6%で合算した45.9%が反対派。 それに対し「賛成」は6.5%、 「やや賛成」は8.8%で、 合算した15.3%が賛成派となった。 また、 38.8%が「どちらでも良い」と回答した。同回答を男女別に見ると、 「反対派の女性」は83.6%、 「反対派の男性」は70.1%で女性の反対派が若干数多い回答結果となった。